最新記事
ヘルス

歯のホワイトニング、SNSに溢れる「危ない偽情報」「根拠ナシの方法」に騙されないで!

For Safer Teeth Whitening

2024年5月9日(木)18時41分
パンドラ・デワン(科学担当)
歯のホワイトニングの注意点

歯の美しさと健康を保つなら専門家の声に耳を傾けよう YANLEV/ISTOCK

<白い歯に対する意識が高まっている一方で、SNSにはおかしな知識や、むしろ歯を傷つけてしまうような手法があふれている>

マッチングアプリやソーシャルメディアがはやるこの時代、自分の歯の色を気にする人も増えているようだ。

米国勢調査局の2020年のデータによれば、アメリカでは約3700万人が歯のホワイトニング剤を使っている。家庭用のホワイトニング用品にアメリカ人が使っている金額は年に数十億ドルに達するとのデータもある。だが自宅で行うホワイトニングは、安全で効果があるのだろうか。

そこで本誌はSNSで人気の美容歯科医、ジョイス・コンに話を聞いた。「歯のホワイトニングに関する誤った知識は、(おかしな)流行や偽情報のせいもあって拡散しており、TikTok(ティックトック)などでもよく見かける」とコンは語る。

SNSで流行している「ホワイトニング法」の中でも、ターメリックやココナツオイルを使う方法はいずれも「効果を裏付ける科学的根拠はない」。炭入りのホワイトニング製品ももてはやされているが「炭の微粒子による研磨効果で歯の表面の汚れは落とせるが、研磨力が強すぎる場合もある」そうだ。

3%の過酸化水素で口をゆすぐ方法もはやっているが「過酸化水素には漂白効果があるがこれでは濃度が低すぎるし、かといって薄めなければ歯茎を傷めかねない」とコンは言う。「ホワイトニング製品は口全体にではなく、目的の部分だけに使うべきだというのを忘れてはならない」

歯の着色汚れのタイプによって対処法が異なる

では、セレブみたいに真っ白い歯を見せて笑いたい場合はどうしたらいいのか。

まず、歯のステイン(着色汚れ)には外因性と内因性という2つのタイプがあり、それぞれに対処法が異なる。「外因性のステインは歯の外側に付いているもので、主にコーヒーやお茶が原因だ。歯科医で歯のクリーニングをしてもらうだけで落ちる場合も多い」

ホワイトニング効果をうたった歯磨き粉も、表面に付いたステインを除去するためのものだ。「除去だけでなく新しいステインが付きにくくなる効果もある」とコンは言う。

ただしこの手の歯磨き粉の中には、研磨力が強すぎて歯を傷めてしまうものもある。どの製品を使うべきか悩んでいるなら、かかりつけの歯科医に相談するのが一番だ。コン自身は中~高程度の研磨力のものを使っているが、正しい磨き方で力を入れず磨いているから問題はないという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化 IEA「史上最大規

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議 停戦条件伝

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中