最新記事
ウクライナ戦争

ウクライナ軍のドローンに悩むロシア黒海艦隊...「地面に艦船の絵」を描いて敵の目を欺く新作戦を決行

Russia Painting Decoy Submarines at Black Sea Ports Amid Mounting Losses

2024年3月24日(日)07時30分
エリー・クック
クリミア半島のロシア艦船

クリミア半島のロシア艦船(2021年7月) Gregory Gus/Shutterstock

<ウクライナ軍のドローン攻撃などに悩まされてきたロシア海軍は、黒海艦隊の「モスクワ」以降も何隻もの艦船を失っている>

ロシアが誇る黒海艦隊は、ウクライナの水上ドローンなどによる攻撃でたびたび大きな被害を受けてきた。これに業を煮やしたのか、最新の分析によればロシアは、軍にとって「最も高価な資産」を「偽装」する作戦を開始したようだ。艦船を黒く塗って小さく見せたり、地面に偽物の艦船の絵を描いて敵の目を欺こうとしていることが、現地の衛星写真から明らかになったのだ。

■【写真】ロシア黒海艦隊、「地面に船の絵」を描いて敵のドローンをかく乱...実際に描かれた艦船の絵

ロシアは、ウクライナ東部を蛇行する前線に散開して進軍しているが、ウクライナは黒海とクリミア半島全域で、ロシアの資産を標的にすることに成功している。クリミア半島はロシアが10年前に掌握し、ウクライナが奪還を誓っている地だ。

そこでウクライナは長距離ミサイル攻撃に加え、開戦後に自国で開発した水上ドローンを効果的に使用しており、ロシアは撃退に苦労している。ウクライナはまた、黒海周辺で無人航空機による空爆も日常的に行なっている。

英国政府は3月20日付の分析で、ロシアが黒海艦隊の艦船を黒いペンキで偽装し、「軍艦をより小さく、重要ではない存在のように見せかけている可能性が高い」と述べている。また英国防省はソーシャルメディアで、「ウクライナの無人航空機オペレーターを混乱させる目的か、波止場の地面に艦船のシルエットが描かれている」と報告している。

英国防省は、ロシアのノヴォロシースク基地の衛星画像を共有。その画像でロシアのキロ型潜水艦の横に見えるのは、おとりとして描かれた小さな艦船のシルエットだと説明している。

水上ドローン「マグラV5」がロシア揚陸艦を撃沈

ウクライナによれば、ウクライナの水上ドローン「マグラV5」は2月、黒海艦隊への攻撃を成功させ、ミサイルを搭載したコルベット艦「イワノヴェツ」を破壊した。また同じ2月には、無人水上艇でロシアの大型揚陸艦「ツェーザリ・クニコフ」を撃沈し、さらに数隻の揚陸艦を攻撃している。そして3月には、ロシアのプロジェクト22160型哨戒艦4隻のひとつ「セルゲイ・コトフ」を、マグラV5が攻撃しているように見える動画が投稿された。

このようにウクライナは、クリミア半島周辺のロシア艦船を水上ドローンが攻撃する劇的な動画を頻繁に公開している。

ウクライナは以前にも、黒海艦隊旗艦「モスクワ」を対艦ミサイルで撃沈している。また2023年9月には、クリミア半島のセヴァストポリ港に停泊していたロシアの軍艦と潜水艦「ロストフ・ナ・ドヌ」を攻撃するため、西側諸国から供与された長距離空中発射ミサイルを使用したと報告している。ウクライナは当時、ロシアにとってロストフ・ナ・ドヌの損失はとても不名誉なことだと述べていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中