最新記事
ウクライナ戦争

新しくロシア人義勇軍に加わった「シベリア大隊」は、プーチン体制下で地獄を味わってきた

Russian Defectors Tell Putin to Evacuate Belgorod: 'Forced to Inflict Fire'

2024年3月14日(木)16時12分
イザベル・バンブルーゲン

ウクライナ・キーウ州の秘密の場所で軍事訓練をするシベリア大隊(2023年12月13日) REUTERS/Valentyn Ogirenko

<長年抑圧され、ロシア人扱いされなかった少数民族が打倒プーチンで力を結集>

ウクライナ軍と共に戦うため、ロシア人義勇兵が新たに結成した民兵組織「シベリア大隊」が今週、志を同じくする同胞たちの軍団と合流し、ウクライナからロシア西部に向け一連の越境攻撃を開始した。

ウクライナ側に付いたロシア人義勇兵の3つの組織──自由ロシア軍団、シベリア大隊、ロシア義勇軍団はロシアの大統領選挙を5日後に控えた3月12日、ロシア領内への越境攻撃を開始し、引き続き作戦を展開していると発表した。これに対し、ロシア国防省はウクライナとの「国境地帯に位置するロシアの2つの州、ベルゴロド、クルスクに侵入しようとする試み」を阻止したと主張している。

 

2022年2月のロシアによるウクライナへの本格的な侵攻開始直後に結成された自由ロシア軍団とその後に結成されたロシア義勇軍団は、これまでも度々、ウクライナからベルゴロド州に越境攻撃を行ってきた。

【動画】ウクライナ兵とロシア兵の接近戦を捉えた11分間のビデオ

今週初めてこの2軍団の越境攻撃に加わったのが、昨年10月の創設以来、拡大を続けてきたシベリア大隊だ。この組織は主としてシベリアにあるロシア連邦の共和国や自治管区の少数民族──ヤクート人、ブリヤート人、トゥバ人、カルムイク人らで編成されている。

ロシア軍は「クズの集まり」

地元メディアの報道によると、シベリア大隊はウクライナ国防省情報総局の指揮下にあるウクライナ領土防衛部隊外国人軍団の一部として活動しているという。

これについて本誌はウクライナ当局にメールで確認中だ。

大隊のメンバー数人が昨年11月、チェコのプラハに本拠を置くロシア語チャンネル「カレント・タイムTV」の取材に応じ、少数民族として不当な扱いを受けていたことや、ウクライナ侵攻に踏み切ったロシアのウラジーミル・プーチン大統領への怒りから、祖国を捨て、反プーチンの戦いに加わる決意をしたと語った。

メンバーの1人、「詩人」と名乗る男は、「自分はロシアで生まれ、ロシアで育ったが、ロシア人じゃない。これまでずっとロシア人に踏みつけられていると感じてきた」と話した。「不公正がまかりとおり、俺たちが稼いだカネはみんなモスクワに吸い取られる」

「バルガン」と名乗る戦闘員は「ロシア人は腐っている」と吐き捨てた。「生活が苦しいからだ。彼らはカネのためなら母親を売ることだってためらわない。(ロシア軍には)ありとあらゆるクズが集まっている。血に飢えたモンスター、サディストたち。奴らが非人道的な残虐行為をやりまくっている」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

野口日銀委員の後任含む同意人事案、25日にも提示=

ビジネス

マツダ、米関税で4ー12月期純損益は147億円の赤

ワールド

ブラジル中銀、政策の「微調整」が鍵を握る=総裁

ワールド

米、民主党州向け公衆衛生助成金を6億ドル削減へ=報
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中