最新記事
ウクライナ情勢

傷ついて「帰国」したハイマース2台、ロシアにやられた初めての証拠か

US Video Shows HIMARS Return for Repairs in Apparent First Loss

2024年2月14日(水)16時08分
エリー・クック

これまでロシア軍に傷つけられた証拠は1つもなかったハイマース(2023年8月,ポーランド) REUTERS/Kacper Pempel/File Photo

<トラックの荷台に載せたランチャーから多くのロシア兵器を破壊してきたハイマース、修理のための帰国とされる動画が初めて公開された。もし本当なら、ロシア軍がハイマースに傷をつけた最初の証拠になる>

損傷を受けた2台の「ハイマース(HIMARS)」が、修理のためにウクライナから米国に到着したところと見られる新たな動画が浮上した。ウクライナが運用する高機動ロケット砲システム(ハイマース)が損傷を受けたことを示す最初の証拠になりそうだ。

【動画】傷ついたハイマースの帰国

問題の動画は、オープンソースのインテリジェンス・アカウントがソーシャルメディア上に掲載したもので、大型の戦略輸送機に積まれた2台の「M142ハイマース」が、ペンシルベニア州の空港に到着したところとされている。

ハイマースのうち1台は、爆弾の破片による損傷を受けたように見える。もう1台はキャビンが大きく損傷し、片側の車輪ひとつがなくなっているようだ。あるオープンソースのアナリストは、ウクライナで地雷を踏んだ可能性があると推測しているが、確認できていない。

ニューズウィークは、ウクライナ軍と米国防総省にEメールでコメントを求めている。

激化するロシアのドローン攻撃

この動画は、たしかに2台のハイマースを映しているように見えると語るのは、キングス・カレッジ・ロンドン戦争学部の博士研究員マリーナ・ミロンだ。ロシア軍は、複数地域でウクライナの前線突破に力を入れていたことから、少なくとも1台のハイマースを損傷もしくは破壊した可能性はある、とミロンは本誌に話した。

ロシア軍は、偵察ドローン「オルラン10」や徘徊型自爆ドローン「ランセット」などの使い方が上手くなっており、ウクライナの装甲車両や兵器の攻撃能力は、以前よりもはるかに高まっているとミロンは続けた。

ロシアがウクライナへの全面侵攻を開始した2022年2月以降、米国は、440億ドルを超える武器支援の一環として、ハイマース39台をウクライナに供与した。ハイマースは2022年夏以降、ロシアの軍事基地やインフラ、弾薬庫といった重要資産を攻撃し、活躍した。

ハイマースは、トラックの上に搭載する最新鋭ミサイル発射装置で、移動しながら標的を絞ることができる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中