発災10日後も寝具が届かず...能登入りした医師が断言、災害支援成功に不可欠な「ある人材」とは？

災害派遣医療チームの活躍

通常、DMATなどの災害時の派遣医療チームは、平時には病院などで働き、災害時にボランティアとして1週間ほど派遣される。しかし、ARROWSは平時から約20名の常勤者と約500名の登録者を抱え、レスキュー隊から災害救助犬、ロジスティシャン、ヘリコプターや固定翼機、船、四輪駆動車両を持ち、捜索・救出・救命から物資支援・医療支援まで、現場で必要なさまざまな支援を独自に展開できる。今回も孤立集落や避難所への物資・医療支援から、救出・救命、そして救急患者のヘリ搬送など大活躍だった。

国際的にはこのようなロジの力・機動力を持つNGOは少なくない。固定翼機やヘリで大量の物資を運び、「野戦病院」を造り、大量のシェルターや水衛生器材で大きな難民キャンプを設営してしまうNGOまである。日本でも大規模災害の際には自衛隊だけでは足りず、国内外の災害支援にたけたPWJ・ARROWSのようなプロフェッショナルの民間組織がもっと必要かもしれない。各自治体の緊急支援に関わる人材やロジの力を高めるためにも、このような経験値と専門性の高い民間団体の協力が重要だ。

発災10日後。珠洲市には小・中学校、高校、保育所、公民館、集会場を含め70以上の避難所が林立していた。私もそのいくつかを回り、アセスメント（評価）や物資支援、感染症対策などに関わった。自衛隊やDMATチームも各避難所を回り、物資や医療支援を行っていたのだが、簡単にはニーズを満たせない。

往々にして、大規模災害ではアクセスのいい避難所には多くの支援が集まり、アクセスの難しい避難所には支援がなかなか届かない。04年のスマトラ島沖地震・津波の際にスリランカを訪れた時、最大都市コロンボの近郊にある避難所には世界中からの医療チームが入って、両手いっぱいに薬をもらっている避難者を見る一方、南東部の辺地では津波に巻き込まれて誤嚥性肺炎になっても治療する医療チームがおらず、死んでいった人たちがいた。

程度の差はあるが、阪神淡路大震災でも全国から集まった医療者やチームは行きやすい避難所に集中し、車や徒歩で行きにくい場所にはなかなか到達しなかった。この教訓を受けて、96年に兵庫県で制度化されたのが災害医療コーディネーターで、その後研修が始まり、全国的に広がっていった。

災害急性期に一人でも多くの命を助けられる機動性を持った組織としてつくられたのが05年に発足した災害派遣医療チーム（DMAT）である。災害拠点病院などで研修を受けた医師、看護師、調整員などがチームを編成し、現在、全国に700隊以上あり、今回の能登半島にもこれまで100隊以上が派遣されている。

避難所などで災害関連死や感染症などを防ぐ保健医療活動も重要である。そこで18年に設置されたのが、災害時健康危機管理支援チーム（DHEAT）。専門研修を受けた医師や薬剤師、保健師など主に保健所職員が、被災地で保健所が行う保健医療行政の指揮調整機能等を応援する。今回の災害でもDHEAT、さらに他の自治体から派遣された保健師などの役割は大きかった。