「猫も人間が好き。ただ犬より愛情表現が分かりにくい」最新科学が解き明かす猫の本当の気持ち

THE MIND OF A CAT

2023年12月28日(木)17時26分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)
最新科学が解き明かす本当の猫の気持ち

RICHARD NEWSTEAD/ISTOCK

<猫は社会性がなく冷淡なイメージだが、本当は飼い主のことをどう思っているのか?犬との比較研究や実験による新たな発見から、猫の真実と上手な付き合い方が見えてきた>

動物行動学者のペーテル・ポングラッツは4匹の猫──クッキー、スシ、クランブルズにスティンキー──と暮らしているだけあって、猫のミステリアスな心を解き明かすための研究テーマには事欠かない。

ペットとして世界で人気第2位の猫は、人間に対してどんな感情を抱いているのか。飼い主のことをどう思っているのか。

とはいえ謎の解明を手伝ってくれる忍耐強く意欲的な大学院生は、そういない。

人間にいい子だと褒められ、ご褒美の骨をもらうためなら何だってする犬という研究対象がいるとなれば、なおさらだ。

ハンガリーのウトブス・ロラーンド大学で教鞭を執るポングラッツが研究の難しさを思い知ったのは、2005年のことだった。

猫を研究室に連れてきてもらったところ、たちまち空調設備のダクトから壁の後ろに潜り込んでしまったのだ。

飼い主の必死の呼びかけもむなしく猫は姿を表さず、研究チームは夕方までかかって壁を解体した。猫の研究に挑戦したがる大学院生を再び見つけるのに、ポングラッツは10年余りを要した。

「私はとにかく猫に夢中で、猫の研究ができると聞けば見境なく飛び付く」と、ポングラッツは言う。

「アイデアはいくらでもあるが、一緒に猫を研究してくれる学生はなかなかいない」

数年前、彼はためらいつつも「猫の認知研究」に復帰した。研究室の壁の裏に「被験者」が消える事態を防ぐため、猫のいる場所にこちらから出向くことにした。

まずは飼い主にアンケートを実施。

「あなたの猫はほかの猫の鳴き声をまねしますか?」「あなたの猫には共感能力やコミュニケーション能力があると思いますか?」「どの程度の理解力があると思いますか?」といった質問をした。

アンケートの集計が終わったところで、ポングラッツは学生たちを猫が住む家に派遣し、実際の行動を観察させた。

犬より愛情表現は複雑だが

こうして18年に発表した論文は、人間と良好な関係を結ぶ猫の能力に新たな光を当てた。

研究結果によれば猫は驚くほど巧みに人間の視線を追い、人間の意図を推し量る。

室内飼いの猫と外飼いの猫では生活様式の違いから、認知に大きな違いが出ることも明らかになった。室内飼いの猫はボールなどの人工物を使った遊びに、外飼いの猫よりはるかに強い興味を示した。

ポングラッツの論文は、この5年間に相次いで発表された猫の認知をめぐる研究結果の1例だ。

猫は尊大で気まぐれだから研究対象としては手が焼ける。それでもここへきて、猫の研究は盛り上がりを見せている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中