最新記事
ドキュメンタリー

バミューダトライアングルに「興味あったわけじゃない」が、予想外の大発見をしてしまった男の手記

We Made a Historic Discovery

2023年12月1日(金)20時10分
マイク・バーネット(海洋生物学者、探検家)

231205P58_MTN_06.jpg

バーネット(写真・中央) ©2023 A&E TELEVISION NETWORKS. ALL RIGHTS RESERVED.

この海域で消息を絶った船や航空機は多く、それだけに世間の関心が高い。実際に、1925年に忽然と消えた蒸気船コトパクシや50年に消息を絶ったコスタリカの貨物船サンドラなどを発見した。

発見すれば消息を絶った理由を合理的に説明でき、本当はこの海域に「怪現象」などないことを伝えられる。これらはヒューマンストーリーだ。嵐で船が沈み、航空機が遭難すれば、失われる命がある。

私がバミューダ・トライアングルの伝説を利用するのは、世間の目を引き、こうした歴史の一端を伝えるため。それだけで十分にドラマチックで、呪われた海域やら時空のゆがみやら、UFO(未確認飛行物体)やらに頼る必要はないと明らかにするためだ。

私たちが伝える嵐や火災や人為的ミスや管理不十分にまつわる物語は、全て海での悲劇につながる。私たちは遭難事故のベールを剝ぎ、超自然的な要素はないと証明する。

■【動画】バミューダ・トライアングルでの予想外の大発見

シーズン1では予想外の大発見をした。スペースシャトル「チャレンジャー」の全長約6メートルの残骸だ。バミューダ・トライアングルの外で別の航空機を捜索中に見つけた。

私たちは86年のチャレンジャー爆発事故の際のNASAのデータを活用した。当時NASAはチャレンジャーの機体と固体燃料補助ロケットの残骸を全て回収するべく、この海域をくまなく捜索。その過程で海域の地形を把握し、輸送コンテナを見つけ、複数の航空機にも言及していた。

私たちはこの航空機らしき物体を捜索し、あらゆる可能性を消去している最中に、チャレンジャーの残骸に出くわした。非常にショックだった。

私はこれまで何百もの船を捜索してきた。どんなに歴史ある船でも、自分が生まれる何世紀も前のものならピンとこないかもしれない。

限られた時間と資金で

だがチャレンジャーの事故は鮮明に覚えている。当時、私は高校生で打ち上げと事故の一部始終をテレビ中継で見守っていた。その残骸となれば間違いなくこれまでの人生で最も予想外の発見であり、最大の発見かもしれない。

沈没船を発見してその歴史を明らかにしたら、心は早くも次のプロジェクトに向かっている。海底では今も、消息を絶った無数の船が発見される日を待っているのだ。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中