最新記事
インド

「巨象」インドのヒンドゥーな実像...3週間の滞在で見た「真の顔」

THE NASCENT SUPERPOWER

2023年9月19日(火)16時10分
グレン・カール(本誌コラムニスト、元CIA工作員)
8月にインドの探査機が世界で4カ国目に月面への着陸を成功させたことを喜ぶBJPの支持者たち

8月にインドの探査機が世界で4カ国目に月面への着陸を成功させたことを喜ぶBJPの支持者たち ANUSHREE FADNAVISーREUTERS

<モディ政権はファシストでナショナリスト? 新興大国の誇りと野心と少しの危うさを知る>

本当はヒマラヤの山麓を3週間かけて歩き回るつもりで、インド軍の元将校2人に案内役を頼んでいた。ところがムンバイのホテルに着いて2日目の朝、部屋の電話が鳴った。

「カール様、お車が来ております。それに2人の......ガイドさんも」

「車? ガイド? 何の話だ?」

「お車は1階で、待っています」

ああ、と私は思った。これが元CIA工作員の宿命か。仕方ない。私は階下へ向かった。

どうやらナレンドラ・モディ首相率いるインド人民党(BJP)政権の高官の誰かが私のインド入りに気付き、せっかくだから見学ツアーに「招待」しようと決めたらしい。後に彼らは、私にこう告げた。アメリカ・メディアの描くBJP像やモディ首相像には大いに不満だと。だから私に「本当のインドがどんなか」を見せ、BJP政権の目指すところを教えてやろうというわけだ。

自分たちは一部の有識者が言うほど不寛容な政府ではないし、ファシスト的でも反イスラムのナショナリストでもないと彼らは主張した。そうした見方は、社会主義者でエリートで英語を話す野党・国民会議派による偏見に満ちた言い分だとも。

彼らは3週間にわたって私をインド西部と北部のあちこちに案内した。外交官でも見ることができないような権力の回廊を私に見せ、インドの権力層がインドをどう見ているのか、そしてモディ政権が国のために何を望んでいるかを説明した。

「ヒンドゥトバ」とは何か

インドは1000年もの間、イスラム教徒やムガール帝国、次いで大英帝国に支配され、ヒンドゥー教徒は従属を強いられてきた。だがモディ率いるBJP政権にとってのインドはヒンドゥー教徒の国だ。

それは「ヒンドゥトバ(ヒンドゥー至上主義)」と呼ばれる思想で、ヒンドゥー教こそインド文化と社会の基盤と見なす。20世紀前半の独立闘争の時期に芽生えた思想だが、BJPは1980年代以降、このヒンドゥー至上主義を掲げ、これこそが「インドの魂であり国家の基盤」だと位置付けている。

ライバルの国民会議派は、この思想をインドの多文化主義や寛容性、独立後に採用した民主主義に反する危険なものと捉えている。だが多数派のヒンドゥー教徒はこの思想によって力を得たと感じているようで、モディとBJPは世論調査で一貫して50~68%の支持を得ており、来年の総選挙ではモディが3選を果たす可能性が高い。

だがナショナリズムは危険な不寛容を生む可能性もある。国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウォッチは、モディの首相就任以降、インド政府による人権侵害に対する抗議行動が増えているとし、反対意見を抑え込むために政府が暴力を使う例も増えたと指摘している。ただしBJPはそんな批判を意に介さない。

展覧会
奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」   鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ポーランド、米と約20億ドル相当の防空協定を締結へ

ワールド

トランプ・メディア、「NYSEテキサス」上場を計画

ビジネス

独CPI、3月速報は+2.3% 伸び鈍化で追加利下

ワールド

ロシア、米との協力継続 週内の首脳電話会談の予定な
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中