最新記事
米中関係

「パンダ大使」に長いお別れ...米中友好の象徴、両国関係の冷え込みで今後はどうなる?

The Panda Party's Almost Over

2023年9月14日(木)17時00分
リシ・アイエンガー

半世紀以上にわたって、パンダは国立動物園の目玉であり、米中友好の象徴であり続けてきた。きっかけは、米中国交正常化への道をつけた1972年のリチャード・ニクソン米大統領による訪中だ。中国滞在中、北京動物園でパンダに感嘆した大統領夫人パットに、中国の周恩来首相は「何頭か差し上げましょう」と告げたという。

国立動物園にリンリンとシンシンが到着したのは、その数週間後だ。それぞれ92年と99年に死亡するまで、同動物園で飼育された。カップルの間には赤ちゃんパンダ計5頭が誕生したが、いずれも生後数日で死亡している。

一方、2000年12月に国立動物園にやって来たメイシャンとティエンティエンは、運に恵まれていた。05年7月に誕生した最初の子、タイシャン(泰山)は10年に中国に返還。13年にバオバオ(宝宝)、15年にはベイベイ(貝貝)が生まれ、それぞれ17年と19年に中国へ送られた。

3頭がワシントンで誕生したのは、メイシャンとティエンティエンの貸与に関する国立動物園と中国野生動物保護協会の合意が定める期限が、2度延長されたおかげだ。新型コロナのパンデミック期間中の20年8月には、シャオチージーが思いがけず誕生(そのため「小さな奇跡」と命名された)。同年12月、さらに3年間の返還延長が決まった。

だが、延長措置はこれが最後だ。代わりのパンダが来年、国立動物園に送られるという知らせもまだない。

「当園は3頭の個体を日々飼育することに専念している」。国立動物園のブランディ・スミス園長は、シャオチージーの誕生日のお祝いを見守りながら、筆者にそう語った。中国へのパンダ返還は「複雑なプロセス」で、当面はそれが最優先課題だという。「その後で、未来に向けて次の段階に集中することになる」

国立動物園のパンダ飼育をめぐる不確実性は、ニクソン訪中以来、最悪ともいえる米中関係の冷え込みと同時に発生している。両国間には相互不信が根を張り、対中追加関税や輸出規制、投資削減、中国のスパイ気球によって悪化。パンダという大使は、米中対立に巻き込まれた新たな被害者になるかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国とメキシコの通商担当高官が会談、関税巡る摩擦の

ワールド

中国、3月にレアアース輸出規制説明会

ワールド

再送-イタリア、難民救助船の領海進入阻止も メロー

ワールド

北朝鮮、金正恩氏の娘を後継「内部任命」段階 政策関
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中