最新記事
中国経済

今の上海は、まるでゴーストタウン? 中国経済「低迷」の象徴だという「無人の大都会」写真の真偽は

Has China's Shanghai Turned Into 'Ghost Town'? What Photos Show

2023年9月8日(金)19時46分
アンドリュー・スタントン
中国・上海の街並み

zhaojiankang/iStock

<アメリカのジャーナリストが、中国経済の「深刻な状況」を示す証拠だという写真を投稿。これには反論の声や「反証動画」も寄せられている>

コロナ禍からの回復が思うように進まず、経済の減速が指摘される中国。その国内最大の都市である上海が、「ゴーストタウン」と化しているのではないかという論争が、ネット上で勃発している。人気(ひとけ)のない街並みを写した写真が、X(旧Twitter)で拡散されたことを受けてのことだ。

■【写真】上海がゴーストタウンに? 人通りがほとんどない街並みやスタバ周辺を撮影した写真

アメリカのジャーナリストであるマイケル・ヨンは、人通りのないがらんとした上海市内の写真をXに投稿した。閑散とした道路や無人のスターバックスの写真は、2023年9月4日に友人が撮影したもので、中国経済が「深刻な状況にある」証拠だと述べている。

ヨンはXで、こうコメントしている。「上海は、以前と比べるとゴーストタウンだ。ここは金融のハブで、かつては西洋の影響を大きく受けていた。今日は月曜日で、普通の平日なのに、まるでドイツの日曜日のような雰囲気だ。とても静かで、走っている車もほとんどない。以前は、西洋料理レストランで食事をすることが紛れもないステータスシンボルだったのに、いまは客がおらず閑散としている。上海発の貨物量は半減した。中国は苦境に陥っている」

写真に写っているあたりの地域は、コロナ禍以前は「とてもにぎやか」だったという。新型コロナウイルス感染症が中国で発生し、世界各地でロックダウン(都市封鎖)が実施されると、世界的な不況が起きるのではないかという懸念が高まった。しかし中国は、世界経済で引き続き重要な役割を果たしている。

「ゴーストタウン」化を否定する投稿が続々

ヨンがXに投稿した上海市内の写真はたちまち拡散し、表示回数は148万回以上、リポスト(リツイート)も1200回を超えた。ヨンの投稿に反応したユーザーの多くは、上海が「ゴーストタウン」と化したという指摘を否定し、人で混雑するにぎやかな上海の様子を自ら撮影して投稿している。

Xユーザーの@thisischaneceは、上海市内の繁華街にある南京路歩行街(歩行者天国)を大勢の歩行者が歩いている動画を投稿した。撮影日は9月5日夜(現地時間)だという。繁華街をぞろぞろ歩く人を示して、これが「ゴーストタウン」なのかと皮肉っている。

「ゴーストタウンの上海からお伝えします。いまは火曜の夜7時47分。私はいま、外灘(ワイタン)地区にいて、こちら側は、南京路の歩行者天国。ご覧のとおり、たくさんの人の姿は見えません。中国経済は困難な状況にあると思います」。@thisischaneceは、カメラに向かってそう話している。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

クック米FRB理事、インフレ鈍化の証拠確認が「焦点

ワールド

米州ではしか急増、PAHOが監視とワクチン接種強化

ワールド

トランプ氏暗殺未遂の被告に終身刑、連邦地裁が判決

ビジネス

米クアルコム、1─3月期見通しが予想下回る メモリ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中