最新記事
環境

紙ストローは、本当に環境に優しい?「永久化学物質」の割合が「プラ以上」というショッキングな研究結果が

They Might Not Be Better

2023年9月8日(金)17時55分
パンドラ・デワン
紙ストロー

紙ストローは多くのファストフード店で導入されているが…… XSANDRA/ISTOCK

<プラスチック製ストローの代替品としてよく見かけるようになった紙ストローだが、実は有害な物質PFASが含まれていた>

多くの飲料チェーンやファストフード店がプラスチックゴミを削減するため、紙製のストローを使い始めた。だが科学者たちは、こうした紙ストローには有害なPFAS(有機フッ素化合物の総称)が含まれていることが多く、プラスチックと比べて環境にそれほど優しくない可能性があると警告している。

ナショナル・ジオグラフィック誌によると、2019年以前はアメリカだけで毎日推定5億本のプラスチック製ストローが使われていた。その後、多くの州で使用が禁止され、たくさんの企業が紙製の代替品を開発した。

しかし、学術誌フード・アディティブズ・アンド・コンタミナンツに掲載された新しい研究論文によれば、紙ストローにも独自の問題がある。

「紙や竹など植物由来の素材から作られたストローは、プラスチック製よりも持続可能性が高く、環境に優しいと言われることが多い」と、この研究に参加したアントワープ大学(ベルギー)の環境科学者ティモ・グローフェンは指摘する。「しかし、PFASが含まれていることを考えれば、この表現は必ずしも事実ではない」

癌のリスク上昇の可能性

グローフェンらは39種類のストローを分析し、紙製は他の素材を使用したものよりPFASの含有可能性が有意に高いことを突き止めた。

「永久化学物質」とも呼ばれるPFASは、さまざまな日用品に含まれている。アメリカの有害物質・疾病登録局(ATSDR)によると、これらの化学物質は血中コレステロールや血圧の上昇、免疫力の低下、特定の癌のリスク上昇を引き起こす可能性があるという。

PFASは人間の健康にとって危険なだけでなく、環境中に蓄積して自然の水源を汚染する恐れもある。

分析した紙ストローのうち、90%にPFASが含まれていた。プラスチック製は75%、ガラス製は40%、スチール製からは検出されなかった。

これらの紙ストローに含まれるPFASの濃度は極めて低く、ほとんどの人はストローをたまにしか使わないため、人体への健康リスクはかなり小さい。それでもPFASは時間とともに人体にも環境にも蓄積される可能性があり、どれぐらい深刻な影響が出るかはまだ分からない。

この研究は紙や竹製のストローが言われているほど「クリーン」ではない可能性を明らかにした。グローフェンは言う。「紙や竹のストローにPFASが含まれているという事実は、それらが必ずしも『生分解可能』ではないことを示している」


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中