最新記事
ジェンダー

「きらきら弁当」も実は「男らしさ」だった......世界一男性性の強い国日本で「デキる男」とは?

2023年8月31日(木)21時22分
此花わか(セクシュアリティ・ジャーナリスト)

きらきら弁当も「男らしさ」の産物? Vicka KharismaーiStock

<世界でも突出した「男性優位」な日本。しかし、はびこる「男らしさ」の価値観が男性自身を苦しめ、学歴至上主義や果ては「きらきら弁当」にまで影響している>

男性の給与水準を100としたときの日本の女性の給与水準は75.2と、OECD平均の88.4を大きく下回る(2021年 内閣府男女共同参画局発表)。諸外国と比べても日本の男女の賃金格差は大きく、ジェンダーギャップ指数2023でも過去最低の125位に後退、G7で最下位に位置するのは皆さんもご存じだろう。

それなのにソーシャルメディアでは「女尊男卑」や「弱者男性」という言葉を頻繁に見かける。実際、「男のほうが女より大変だ」という思いを抱える男性は多いのではないだろうか。そこで本記事では、「ホフステード指数」が説く日本の"男性性"と"生きづらさ"を考えてみたい。

ホフステード指数によると日本の「男らしさ」は世界一

ホフステード指数は、オランダ人社会心理学者のへールト・ホフステードが、様々な国の文化(国民性)を定量的に測定し、指数化したものである。文化の比較、ビジネスと組織の管理、雇用、異文化コミュニケーション、教育と研究など、様々な目的でビジネスやアカデミアが使用している。

ホフステードの6次元モデルは、人の価値観が文化によってどのように変わるかを下記にある6つの次元(切り口)で表す。(※1)

・権力格差
・集団主義/個人主義
・女性性/男性性
・短期志向/長期志向
・人生の楽しみ方

このうち、「男性性」も社会を読み解くひとつの切り口となっている。なぜなら、「男らしさ(男性性)」や「女らしさ(女性性)」といったジェンダーは社会によりつくられるので、その社会の理解を深めるには、ジェンダーが重要な要素となる。興味深いことに、ホフステード指数によると日本は世界一、「男性性」が強い文化だという。

konohana_chart1.png

(引用元:女性社会研究所https://www.josei55.com/, ※2)


上のグラフを見るように、日本は諸外国と比べて圧倒的に男性性が高い国であるが、そもそも男性性(男らしさ)とはどういう意味なのか? 

konohana_chart2.png

(女性社会研究所https://www.josei55.com/, ※2)


ホフステード指数が定義する男性性指数が高い文化では、「一番になりたい」という価値観が重要だという。それに対して、男性性指数が低い文化では「自分がしていることが好き」だという価値観に重きが置かれる。そこで、上記の男性性指数が高い特徴に符号する日本の現象を考えてみたい。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

イスラエル、ガザ最後の人質の遺体収容 ラファ検問所

ワールド

EU、米メタに有害投稿対策強化促す 「ワッツアップ

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中