最新記事
宇宙ビジネス

世界初、月の南極への着陸成功！ インド宇宙ビジネスの躍進で、国際的な開発レースは新局面に

2023年8月30日（水）17時03分
マイケル・クーゲルマン（ウッドロー・ウィルソン国際研究センター上級研究員）
インド探査機が月の南極に着陸（イメージ）

インド探査機が月の南極に着陸（写真はイメージ）　ISRO/UPI/AFLO

＜無人機の月面着陸は旧ソ連、アメリカ、中国に次ぐ4カ国目。新たなプレーヤーの登場で、国際的な主導権争いにも変化が＞

8月23日、インドの無人月面探査機が月への軟着陸に成功した。無人機の月面着陸は旧ソ連、アメリカ、中国に次ぐ4カ国目。水の存在が予想される南極付近への着陸は世界初で、インド国内は祝賀ムード一色に染まっている。

この偉業はモディ首相の政治力だけでなく、国際社会でのインドの存在感の向上にも貢献するだろう。さらに通信技術や気象観測技術を発展させ、国内の宇宙ビジネスの起爆剤になるとも期待される。

一方、これを機に宇宙開発の国際的な主導権争いが新たなフェーズに突入するかもしれない。南極付近の水資源は将来的にロケットの燃料に利用できる可能性があり、各国が探査の実現にしのぎを削る。

インドの数日前には、ロシアの探査機が着陸に失敗したばかりだ。また宇宙探査の原則を定めた国際的な枠組み「アルテミス合意」が2020年にアメリカ主導で策定され、インドを含む28カ国が参加しているが、中国やロシアは署名していない。

From Foreign Policy Magazine


【関連記事】
インドの庶民を激怒させたビル・ゲイツ...大富豪はこの国に何をした？
国際宇宙ステーションで新種の微生物が発見される

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号（2月25日発売）は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに［PLUS］広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
2009.03.07
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請　米・イスラエルに懸
2026.03.01

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師が空爆で死亡、86歳　米
2026.03.01

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡、国営メディア確認　
2026.03.01

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で
2026.03.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 7
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中