最新記事
宇宙ビジネス

世界初、月の南極への着陸成功！ インド宇宙ビジネスの躍進で、国際的な開発レースは新局面に

2023年8月30日（水）17時03分
マイケル・クーゲルマン（ウッドロー・ウィルソン国際研究センター上級研究員）
インド探査機が月の南極に着陸（イメージ）

インド探査機が月の南極に着陸（写真はイメージ）　ISRO/UPI/AFLO

＜無人機の月面着陸は旧ソ連、アメリカ、中国に次ぐ4カ国目。新たなプレーヤーの登場で、国際的な主導権争いにも変化が＞

8月23日、インドの無人月面探査機が月への軟着陸に成功した。無人機の月面着陸は旧ソ連、アメリカ、中国に次ぐ4カ国目。水の存在が予想される南極付近への着陸は世界初で、インド国内は祝賀ムード一色に染まっている。

この偉業はモディ首相の政治力だけでなく、国際社会でのインドの存在感の向上にも貢献するだろう。さらに通信技術や気象観測技術を発展させ、国内の宇宙ビジネスの起爆剤になるとも期待される。

一方、これを機に宇宙開発の国際的な主導権争いが新たなフェーズに突入するかもしれない。南極付近の水資源は将来的にロケットの燃料に利用できる可能性があり、各国が探査の実現にしのぎを削る。

インドの数日前には、ロシアの探査機が着陸に失敗したばかりだ。また宇宙探査の原則を定めた国際的な枠組み「アルテミス合意」が2020年にアメリカ主導で策定され、インドを含む28カ国が参加しているが、中国やロシアは署名していない。

From Foreign Policy Magazine


【関連記事】
インドの庶民を激怒させたビル・ゲイツ...大富豪はこの国に何をした？
国際宇宙ステーションで新種の微生物が発見される

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民／不動産／留学生／観光客／参政権／社会保障／治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
2009.03.07
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米政権の政策、ドル離れの度合いを左右＝モルガン・ス
2026.01.22

ワールド

伊首相、トランプ氏の「平和評議会」参加に慎重　憲法
2026.01.22

ワールド

トランプ氏、ハマスに武装解除改めて要求　「応じなけ
2026.01.22

ワールド

独、トランプ氏の「平和評議会」参加に否定的　署名式
2026.01.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは？
  • 2
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク？ ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中