最新記事
チベット

「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ

MANIPULATING BIASES

2023年6月1日(木)18時02分
マグヌス・フィスケジョ(コーネル大学准教授、人類学)

ドナルド・トランプ前米大統領のスピーチもこれに似ている。トランプは本当にひどいことを言いたいとき、言葉を最後まで言わない。聴き手が勝手に残りを補い、それで満足し、正義は自分たちにあると信じ込むように仕向ける。

同じように、ダライ・ラマをおとしめたい中国側はSNSに絶妙な餌を投げ込んだ。トランプの餌に食い付くのは右翼のナショナリストだが、今度の餌にはもっぱら左翼のリベラル派が食い付き、やはり正義は自分たちにあると信じた。

チベットの人が挨拶に舌を使うことは、よく知られている。それでも、この切り取られた動画を見て「待てよ、これは誰かが、何らかの意図で仕掛けたものではないか」と疑う人はほとんどいなかった。

スロベニアの哲学者スラボイ・ジジェクはチベット語の「私の舌を食べて」の意味を正しく理解していたが、そこに西洋的な基準を当てはめて性急な判断を下すことの危険性を指摘するところまではいかなかった。

もちろん中国側は、そういう西洋人の独善的な傾向を見抜いていた。そしてもくろみどおりの成功を収めた。私の母国スウェーデンでは最大手の日刊紙アフトンブラデットが、少年に「舌を吸ってくれ」と頼んだダライ・ラマに非難が集中と、何の背景説明もなしで伝えた。この新聞は続報でカーディ・B(アメリカの有名なラッパー)の言葉を引用し、「児童虐待の加害者」への総攻撃を開始した。他のメディアも同様に、チベット文化やチベットにある強制収容所の問題には触れもせず、この「スキャンダル」だけを報じた。

アメリカでは、由緒あるAP通信も同じような対応を見せていた。子供の味方を自称する独善的な人々が先を争って暴走した。メディアに登場する人たちも、仕組まれた画像を疑うことなくダライ・ラマを非難し、調査を要求した。

こんなことではチベットの人たちがさらに苦しみ、傷つくだけだ。彼らは長年にわたり中国に占領され、独自の文化を否定され、中国文化への同化を強いられてきた。そして今は中国の仕掛けた中傷キャンペーンで悪者扱いされ、世界中の人々から一方的な非難を浴びている。

民主主義国をむしばむ工作

さすがに、インドにはこうした事情をよく知る識者がいて、SNSを通じて偽情報が瞬時に拡散してしまう恐怖の事態から何を学ぶべきかを考察している。彼らが示唆しているとおり、今回の事態には、チベット人ではない私たちが真摯に向き合うべき大きな課題がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領と中国外相が会談、王氏「中ロ関係は拡

ワールド

米下院2補選、共和が勝利へ フロリダ州

ワールド

ロシア製造業PMI、3月は48.2 約3年ぶり大幅

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者、今週訪米へ 米特使と会
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中