最新記事
チベット

「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ

MANIPULATING BIASES

2023年6月1日(木)18時02分
マグヌス・フィスケジョ(コーネル大学准教授、人類学)

ドナルド・トランプ前米大統領のスピーチもこれに似ている。トランプは本当にひどいことを言いたいとき、言葉を最後まで言わない。聴き手が勝手に残りを補い、それで満足し、正義は自分たちにあると信じ込むように仕向ける。

同じように、ダライ・ラマをおとしめたい中国側はSNSに絶妙な餌を投げ込んだ。トランプの餌に食い付くのは右翼のナショナリストだが、今度の餌にはもっぱら左翼のリベラル派が食い付き、やはり正義は自分たちにあると信じた。

チベットの人が挨拶に舌を使うことは、よく知られている。それでも、この切り取られた動画を見て「待てよ、これは誰かが、何らかの意図で仕掛けたものではないか」と疑う人はほとんどいなかった。

スロベニアの哲学者スラボイ・ジジェクはチベット語の「私の舌を食べて」の意味を正しく理解していたが、そこに西洋的な基準を当てはめて性急な判断を下すことの危険性を指摘するところまではいかなかった。

もちろん中国側は、そういう西洋人の独善的な傾向を見抜いていた。そしてもくろみどおりの成功を収めた。私の母国スウェーデンでは最大手の日刊紙アフトンブラデットが、少年に「舌を吸ってくれ」と頼んだダライ・ラマに非難が集中と、何の背景説明もなしで伝えた。この新聞は続報でカーディ・B(アメリカの有名なラッパー)の言葉を引用し、「児童虐待の加害者」への総攻撃を開始した。他のメディアも同様に、チベット文化やチベットにある強制収容所の問題には触れもせず、この「スキャンダル」だけを報じた。

アメリカでは、由緒あるAP通信も同じような対応を見せていた。子供の味方を自称する独善的な人々が先を争って暴走した。メディアに登場する人たちも、仕組まれた画像を疑うことなくダライ・ラマを非難し、調査を要求した。

こんなことではチベットの人たちがさらに苦しみ、傷つくだけだ。彼らは長年にわたり中国に占領され、独自の文化を否定され、中国文化への同化を強いられてきた。そして今は中国の仕掛けた中傷キャンペーンで悪者扱いされ、世界中の人々から一方的な非難を浴びている。

民主主義国をむしばむ工作

さすがに、インドにはこうした事情をよく知る識者がいて、SNSを通じて偽情報が瞬時に拡散してしまう恐怖の事態から何を学ぶべきかを考察している。彼らが示唆しているとおり、今回の事態には、チベット人ではない私たちが真摯に向き合うべき大きな課題がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア軍がキーウ攻撃、2人死亡 オデーサも連夜被害

ワールド

イラン外相、「交渉は脅しと無縁」 米に申し入れせず

ワールド

韓国前大統領妻「国民に申し訳ない」、旧統一教会側か

ビジネス

ニデック、問題原因「永守氏の意向優先の風土」 第三
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中