最新記事
チベット

「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ

MANIPULATING BIASES

2023年6月1日(木)18時02分
マグヌス・フィスケジョ(コーネル大学准教授、人類学)

230606p46_DMA_03.jpg

チベット自治区を訪問し、ラサ近郊の僧院を視察した習近平国家主席(2021年7月22日) XIE HUANCHIーXINHUA/AFLO

そこに「小児性愛」を見るのは西洋人の「心が汚れて」いるからだと、インドの識者は言う。西洋人の人類学者である私は、そこに異なる文化やジェスチャーを理解することの困難さを見る。

その困難さを、中国の宣伝工作部隊は巧みに利用した。SNSのユーザーが、こういう動画にどう反応するかも知っていた。たいていの人はチベットの文化も慣習も知らない。ましてや「舌を吸う」に性的な意味がないとは思わない。一方で、キリスト教の聖職者に小児性愛者がいることは知っている。この無知と偏見に、中国側は付け込んだ。そして聖職者であるダライ・ラマを小児性愛者に仕立てた。

まんまと作戦は成功した。この偽情報は爆発的に拡散し、世界中でダライ・ラマとチベット人の評価が下がった。チベットで中国政府が進める民族文化抹殺政策に目を向ける欧米メディアはほとんどなかった。

するとダライ・ラマの事務所は、ダライ・ラマの「言葉が誰かを傷つけたのなら」謝罪するという声明を出した。国際社会への配慮なのだろうが、チベットの人たちは混乱した。謝る必要はないと、みんな思っていた。だからダラムサラやラダックでは、ダライ・ラマを支持する自然発生的なデモが行われた。

この事件全体を考えているうちに、ある古い記憶が脳裏に浮かんだ。人類学のフィールドワークで、中国とミャンマーの国境地帯に住むワ族の人々を訪ねたときのこと、すぐ近くに赤ん坊を抱いた若い母親がいた。すると彼女は、赤ん坊に口移しで食べ物を与え始めた! そんな光景は初めてで、私は思わず目をそらした。見てはいけないプライベートな、ほとんど性的な行為に思えたからだ。

もちろん、そこに性的なものを見たのは私だけだった。ワ族の人なら、少しも性的だとは思わない。口移しで幼児に食べ物を与えるのはワ族が日常的に行っていることだ。プラスチック製のスプーンが普及していない地域では、たぶんどこでも行われていることだろう。

あのときの私の混乱は、ダライ・ラマの行為に対する西洋人の群集心理的な反応に似ている。欧米のSNSにばらまかれた悪意ある画像を目にした多くの人が、そこにハリウッドの大物映画人のゆがんだモラルとセクハラを重ね合わせた。悪意の存在を疑う人はほとんどいなかった。仕掛けた側は、ただ小児性愛をにおわせるだけで十分だった。後は人々が勝手に解釈してくれた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

米、対インド25%追加関税撤廃 貿易の暫定枠組み公

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中