最新記事
軍事

F16戦闘機でウクライナの「空の戦い」は大きく変わる...ソ連製からアメリカ製へ

A Major Upgrade

2023年5月31日(水)13時18分
セバスチャン・ロブリン(国家安全保障ライター)
F16戦闘機

デンマーク軍のF16戦闘機、通称「ファイティング・ファルコン」 handout-REUTERS

<1992年以前に製造された、ソ連製戦闘機で戦ってきたウクライナ。F16のパイロット訓練には時間がかかるが、これを機にF35ステルス戦闘機への切り替えも促進できる>

西側諸国がついに、ウクライナにアメリカ製のF16戦闘機を供給することに決めた。これまで主にソ連製の(つまり1992年以前に製造された)戦闘機で戦ってきたウクライナ空軍にとって、著しい戦力のアップグレードになる。

パイロットや整備士の訓練は数カ月かかるから、F16がウクライナの空に展開するのは、早くても2023年末になるだろう。また、ロシアには強力な地対空ミサイルがあるし、資源も豊富だから、ウクライナは依然として苦しい戦いを強いられるだろう。

それでも、F16を供給する意味がないわけではない。

ウクライナはまず、デンマークやオランダから、初代F16ともいえるF16A/Bの改良型を20機前後受け取るだろう。ただ、アメリカの計らいで、さらに能力を向上させたF16C/D型機が供給される可能性もある。

何より重要なのは、F16の改良型には最新の兵器を搭載できることだ。最新のレーダーであるAESA(アクティブ電子走査アレイ式)AN/APG-83レーダー(別名セイバー)を装備していないのが痛い(これがあればロシアの戦闘機や巡航ミサイルに対して優位に立てる)が、これもアメリカが特別に手配する可能性がないわけではない。

ウクライナ人パイロットの訓練には時間がかかるかもしれないが、初期の報道では、それほど大きな問題ではなさそうだ。

全くの新人パイロットには、イギリスやフランスでジェット戦闘機の基礎訓練を行った後、ポーランドやベルギーでF16に特化した訓練をするが、ベテランパイロットはもっと短期間で訓練を終えられるだろう。

整備士の訓練には、もっと時間がかかるから早く始める必要がある。そのための資金計画や、実際の整備をポーランドやドイツなどの外国でやるか、ウクライナでやるか(その場合はテレビ会議ツールなどで外国から助言を受けつつ行われるだろう)といった判断も必要だ。

運用環境の整備も必須

これまで運用してきたミグ29戦闘機は、滑走路のコンディションが少々悪くても離着陸できるようにエンジンが頑丈に造られているが、F16は胴体下に大きなエアインテーク(吸気口)が配置されており、異物を吸い込みやすい。

キャリア
AI時代の転職こそ「人」の力を──テクノロジーと専門性を備えたLHHのコンサルティング
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

経済対策、十分な規模は必要=片山財務相

ビジネス

中国、再びドイツの最大の貿易相手に 輸入が増加

ビジネス

エアバス、中国2カ所目の組立ライン開設 主力単通路

ビジネス

日経平均は小反落、TOPIX最高値 高市政権の経済
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 9
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 10
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中