最新記事
英王室

70年間待った男、チャールズ3世──新英国王の素顔とこれまでの歩み

THE CROWN AT LAST

2023年5月8日(月)12時30分
ジャック・ロイストン(英王室担当)
チャールズ3世

昨年11月にウィンザー城の狩猟場でもある自然豊かな王立公園のパークレンジャーに就任し、環境保護派の面目躍如 CHRIS JACKSON/GETTY IMAGES

<史上最長の皇太子期間を経てチャールズ3世が戴冠。ダイアナ妃との破局とその悲劇的な死を乗り越えた新国王は、21世紀の英王室とイギリスをどう変えるのか>

なにしろ70年も待たされたのだ。5月6日の戴冠式に臨んだチャールズ3世(74)の胸に、感慨と同時に複雑な思いが去来したのは間違いない。母エリザベスの戴冠式が行われた1953年、彼はまだ4歳だった。

前途は厳しい。外からは帝国時代の負の遺産の清算を迫られ、内では実の息子(ヘンリー王子)に家庭内の不和や王室の人種差別的な体質を暴かれて赤っ恥をかいた。

そもそもチャールズ自身がスキャンダルまみれだ。故ダイアナ妃との結婚生活が破綻したのも、カミラ・パーカー・ボウルズ(現王妃)との不倫が原因だった。ついに戴冠となったチャールズの素顔とこれまでの歩みを振り返ってみよう。

【動画】新英国王チャールズ3世、戴冠の瞬間

◇ ◇ ◇


■ 若かりし日からの情熱

よく知られているように、チャールズは若い頃から環境問題に取り組んできた。プラスチック製品の使い捨てによる環境汚染の問題に初めて言及したのは1970年のことだ。当時の彼は言っている。「誰もが毎日約900グラムのごみを出している。そしてこの国には5500万の人がいて、自然には分解されないプラスチック容器や使い捨てボトルを使っている。何とかしないと、いずれはごみの山に埋もれてしまう。それくらいは容易に想像できる」

それから50年後の2020年には、こう言った。「(当時は)ああいう発言だけでも変人扱いされた。(チャールズの私邸である)ハイグローブの敷地内にアシ原を利用した汚水処理システムを導入したときも、みんな、あきれていた」

一方、76年には慈善団体の「プリンス・トラスト」を設立し、恵まれない若者の就業・起業を支援してきた。2020年9月時点で、この団体が支援した若者は100万人を超えていた。

昨年、イギリス唯一の黒人向け全国紙「ザ・ボイス」のゲスト編集長に招かれたとき、彼は多様なコミュニティーを支援するプリンス・トラストの役割を自賛して、こう書いた。

「私は76年にプリンス・トラストを立ち上げたが、当時から起業支援の事業をやっていた。そこでは社会から疎外された、主として黒人コミュニティー出身の若者たちに起業してもらい、その優れた能力を発揮できるよう資金援助を行ってきた」

「以来、プリンス・トラストは黒人の人々が経営する多くの企業の成長を助けている。その成功例のいくつかを、今回のザ・ボイス特別版で紹介できることを誇りに思う」

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラク首相にマリキ氏復帰なら米は支援せず、トランプ

ワールド

サウジ、対イラン軍事行動で領空使用容認せず 対話支

ワールド

再送-EXCLUSIVE-米政府、ベネズエラ石油産

ワールド

仏下院、内閣不信任案を2度否決 26年予算案の歳出
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中