これから始まる短大の「大閉校」時代

4年制大学も安泰ではない。進学率の上昇により学生数は増え続けているものの、個々の大学別にみると半分近くが定員割れで＜図1＞、入試難易度（ランク）が低い大学ではより状況は深刻だ。

横軸に入試偏差値、縦軸に定員充足率をとった座標上に、首都圏（1都3県）の161の私立大学を配置すると＜図2＞のようになる。偏差値はベネッセの「マナビジョン」というサイトから得た。定員充足率は、読売新聞社の『大学の実力2019』に掲載されている、各大学の学生数と定員数から算出した。

定員割れの大学（赤線より下）の多くは、偏差値50未満の大学だ。読売新聞の調査に回答していない大学には低偏差値の大学が多いが、これらを含めると図の傾向（左下がり）はもっと明瞭になるだろう。

大学の学生数は増えている一方で、定員割れの大学は増えていることから＜図1＞、学生が集まる大学とそうでない大学の「階層分化」が進んでいるとも言える。＜図2＞のグラフは、その可視化に他ならない。

大学や短大は、時代のニーズに合った姿へと変身を遂げなければならない。文科省は、ＳＴＥＭ（科学・技術・工学・数学）人材を育成する理系学部への転換を支援する方針を打ち出ているが、少子高齢化という人口変化を考えると、成人層の知識・技術の再訓練や、学び直しへの欲求に応えることも必要になる。短大は4年制大学にくらべて、地方への分散の度合いが高く、地域のコミュニティ・カレッジの機能も期待される。

目を凝らすと、大学や短大は豊富な人的・物的資源を擁している。それを振り向ける対象は、やせ細っていく18歳人口だけではない。

＜資料：日本私立学校振興・共済事業団『私立大学・短期大学等入学志願動向』（2022年度）、
　　　　ベネッセ「マナビジョン」、
　　　　読売新聞社『大学の実力2019』中央公論新社（2018年）＞