最新記事
ウクライナ情勢

ウクライナ、反攻のカギは「最初の24時間」にあり──消耗戦の泥沼を回避する唯一の道とは

Ukraine's Longest Day

2023年4月25日(火)12時10分
フランツシュテファン・ガディ(英国際戦略研究所上級研究員)
第2次大戦の末期、ノルマンディー上陸作戦を敢行する連合国軍の部隊(1944年)

第2次大戦の末期、ノルマンディー上陸作戦を敢行する連合国軍の部隊(1944年) PHOTO12ーUNIVERSAL IMAGES GROUP/GETTY IMAGES

<79年前の上陸作戦に学べ。そして再びロシア兵をパニック状態に追い込めばその先の道は開ける>

ウクライナ軍がいつ、どこで春の大規模な反攻に出るのかは分からない。だが確かなのは、勝負は最初の24時間で決まるということだ。

第2次大戦末期の1944年春、欧州戦線における連合国軍の反転攻勢を予期していたドイツのロンメル将軍は側近にこう語っていた。「攻撃が始まってから最初の24時間が勝負だ......連合国にとってもドイツにとっても、いちばん長い日になるぞ」

あのノルマンディー上陸作戦を描いたハリウッド映画『史上最大の作戦』(1962年)で有名になった言葉だ。そう、「砂漠の狐」と呼ばれた名将ロンメルは知っていた。攻勢においては緒戦でその後の展開が決まり、勝敗も、敵に与える戦略的打撃もそこで決まるのだと。

ウクライナ軍がいつ、どこを攻めるか。どれだけの兵力を用意できるか。西側の供与した新たな兵器がどれだけ役に立つか。そうした議論や臆測は山ほどあるが、確かなことを知り得るのはウクライナ軍の上層部のみ。火力や弾薬数、兵員数、前線への補給態勢でウクライナ軍が確実にロシア軍を上回っているかどうか、私たちが知るすべはない。ただ分かっているのは、この戦争がますます消耗戦の様相を強めていること。どちらの側にも決定力はなく、ひたすら相手の消耗を待っている。

今回の戦争の「いちばん長い日」がどんな形で終わろうと、この戦争が基本的に消耗戦だという事実からウクライナ軍が逃れるのは容易でない。たとえウクライナ軍が数で勝り、士気で勝り、装備で勝っているとしてもだ。

相手の虚を突く戦術

反転攻勢の緒戦でウクライナが消耗戦の泥沼を回避する道は、おそらく1つしかない。ロシア軍の指揮命令系統を麻痺させ、現場のロシア兵にパニックを起こさせることだ。彼らが戦闘を放棄して逃げ出すようなら、この戦闘は大成功となるだろう。

たとえ装備の質や兵員の数でウクライナ側が勝っていても、それだけでこうした成果は得られない。決め手となるのは戦術的サプライズと戦場でのリーダーシップ、そして戦う者の士気の高さだ。この3つがそろえば、最初の24時間を制することができよう。

この3つの要素に最新鋭の武器が加われば、ロシア兵をパニックに陥れ、その指揮命令系統を麻痺させ、一時的であれ破壊することも可能だ。具体的に言えば、まずはウクライナの機甲部隊が敵の重層的な防御網を突破し、速やかにロシア軍の後方に回り込む。そして前線基地や補給拠点などの指揮命令系統を脅かす。そうすれば、パニックと麻痺が拡散する。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中