最新記事
世界のニュース50

「おまかせ」が1人15万円、寿司バブルに躍るNY

2023年4月25日(火)11時49分
冷泉彰彦(在米作家・ジャーナリスト)
寿司

高額なおまかせコースのターゲットは若いリッチなアメリカ人だ MARK PETERSONーREDUX/AFLO

<今や「OMAKASE」となったアメリカでは、寿司のコースが若いリッチな人々に大人気。しかし中には「ホンモノの味」が失われた店もあり...>

アメリカの寿司ブームは今や「バブル」とも言える現象にまで発展している。ブームが過熱する転機になったのは2011年に公開された、寿司職人の小野二郎を取り上げたドキュメンタリー映画『二郎は鮨の夢を見る』だ。

アメリカの食通は、小野を神格化された存在と受け止め、同時に「おまかせ」という寿司のコースをありがたがるようになった。このブームに結果的に火をつける形となったのが、高山雅氏(まさよし)がオーナーシェフを務める04年オープンの高級寿司レストラン「Masa」だった。

以降、「OMAKASE」という言葉はそのまま英語になって独り歩きし、価格も高騰。現在はカウンターで食べる1人前のコースが950ドル、消費税とチップを入れると約15万円というお値段だ。

コロナ禍の初期にはロックダウンで苦しんだ寿司業界だが、昨年後半からは「ポストコロナ」の需要に乗り、寿司ブームは盛り上がりを見せる。テック・金融業界の賃金上昇によって、若年層がかなりの購買力を持っていることも背景にある。

では、その味はどうかというと、玉石混交と言っていいだろう。ニューヨークの場合、「寿司清」「寿司田」といった日本人による日本人向けの本格的な寿司店は既に閉店。

現在のプレミアム寿司は基本的にアメリカ人、それもミレニアル世代以下の若い層がターゲットになっている。

もちろん、日本の寿司職人がしっかり指導して、寿司の基本から外れない味を提供している店もある。本わさびを提供しつつ、その「おろし方」を丁寧に指導する店、ネタの産地をきちんと説明する店などもある。

その一方で近年は、寿司職人が日本人だけの特殊技能ではなくなっていることから、日本の職人にビザが出なくなっているという現実がある。

これとともに、急速に「ホンモノの味」が失われているのも事実だ。その結果、高価なおまかせコースでも、かなり怪しい内容を提供する店も出てきている。

こんなことでは、寿司ブームは結局バブルに終わるかもしれない。少なくとも、現地の評判だけで「OMAKASE」コースに大金をはたくのはリスクが大きい。

※編集部注:記事のタイトル、リード、本文の一部を修正しました(2023年11月24日)。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

パレスチナ人死刑法撤回求める、国連人権高等弁務官が

ビジネス

中国3月新築住宅価格、小幅上昇に転換 主要都市の季

ワールド

米最高裁、出生地主義見直し巡り1日に口頭弁論 トラ

ワールド

韓国とインドネシア、鉱物・ハイテク・金融分野での協
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中