最新記事
ICT教育

日本の生徒のネット活用度は先進国で最低レベル

2023年3月15日（水）11時00分
舞田敏彦（教育社会学者）
ラボの学生たち

諸外国と比較すると日本の学生はネットを積極的に活用できていない　SeventyFour/iStock.

＜「1人1台端末」の目標はほぼ実現されているが、問題はそれを学習にどう活用するか＞

社会のICT（情報通信技術）化が進むなか、教育もICT化しないといけない。そこで文部科学省は、「GIGAスクール構想」を掲げている。「1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現する」というものだ。

1人1台端末により、学校の教授・学習活動の効率は上がり、各人の進度に応じた個別学習も可能になる。動画や音声の教材は、障害のある子が対象の特別支援教育において効果を発揮する。教育において、ICTの恩恵を活用しない手はない。いや、活用しなければならない。黒板、鉛筆、ノートの授業だけでは、情報化社会を生きる人間を育てることはできない。

端末を自宅に持ち帰り個別学習をする、インターネットで調べものをする、電子図書館で本を借りて読む、といった用途も考えられる。日常生活の各場面で端末を使いこなすことは、21世紀型の人間が育つための「隠れたカリキュラム」となる。

学校外となると、よからぬことに使うのでは、という懸念から、端末の持ち帰りを禁止している自治体もある。OECDの国際学力調査「PISA 2018」では、学校外でのコンピューターの用途を問うているが、日本の15歳生徒の回答をみると、「チャットをする」が94％と最も多い（週1回以上の割合）。その次は「趣味の情報閲覧」で91％だ。YouTubeでの動画視聴などだろう。

＜表1＞は、14の項目のパーセンテージを掲げたものだ。日本とOECD平均との差分が大きい順に並べている。

data230315-chart01.png

日本が国際平均を有意に上回るのは、1人ゲームとチャットだ。コンテンツをアップする、宿題の調べものをする、学校の庶務連絡を閲覧する、という項目では諸外国に大きく水を開けられている。日本の特徴を総じて言うと、積極的な用途でコンピューターを使う生徒が少ない。

今では誰もが、インターネットを使って自分の主張や創作物を世に問うことができる。自分の作品をSNSなどにアップし、万人からのフィードバックを得ることはもっとされていい。端末で学校の宿題の調べものをするなども、普通の光景であって然るべきだ。学校の庶務連絡もネット経由にすれば、教員と生徒・保護者双方の負担が軽減される。紙の連絡帳でやり取りしているようでは、教員の働き方改革もおぼつかない。

次のページ端末・ネットをどう活用するかが重要
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米フォード、国内で値下げを計画、潤沢な在庫を活用
2025.04.03

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中