最新記事
ICT教育

日本の生徒のネット活用度は先進国で最低レベル

2023年3月15日(水)11時00分
舞田敏彦(教育社会学者)
ラボの学生たち

諸外国と比較すると日本の学生はネットを積極的に活用できていない SeventyFour/iStock.

<「1人1台端末」の目標はほぼ実現されているが、問題はそれを学習にどう活用するか>

社会のICT(情報通信技術)化が進むなか、教育もICT化しないといけない。そこで文部科学省は、「GIGAスクール構想」を掲げている。「1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育ICT環境を実現する」というものだ。

1人1台端末により、学校の教授・学習活動の効率は上がり、各人の進度に応じた個別学習も可能になる。動画や音声の教材は、障害のある子が対象の特別支援教育において効果を発揮する。教育において、ICTの恩恵を活用しない手はない。いや、活用しなければならない。黒板、鉛筆、ノートの授業だけでは、情報化社会を生きる人間を育てることはできない。

端末を自宅に持ち帰り個別学習をする、インターネットで調べものをする、電子図書館で本を借りて読む、といった用途も考えられる。日常生活の各場面で端末を使いこなすことは、21世紀型の人間が育つための「隠れたカリキュラム」となる。

学校外となると、よからぬことに使うのでは、という懸念から、端末の持ち帰りを禁止している自治体もある。OECDの国際学力調査「PISA 2018」では、学校外でのコンピューターの用途を問うているが、日本の15歳生徒の回答をみると、「チャットをする」が94%と最も多い(週1回以上の割合)。その次は「趣味の情報閲覧」で91%だ。YouTubeでの動画視聴などだろう。

<表1>は、14の項目のパーセンテージを掲げたものだ。日本とOECD平均との差分が大きい順に並べている。

data230315-chart01.png

日本が国際平均を有意に上回るのは、1人ゲームとチャットだ。コンテンツをアップする、宿題の調べものをする、学校の庶務連絡を閲覧する、という項目では諸外国に大きく水を開けられている。日本の特徴を総じて言うと、積極的な用途でコンピューターを使う生徒が少ない。

今では誰もが、インターネットを使って自分の主張や創作物を世に問うことができる。自分の作品をSNSなどにアップし、万人からのフィードバックを得ることはもっとされていい。端末で学校の宿題の調べものをするなども、普通の光景であって然るべきだ。学校の庶務連絡もネット経由にすれば、教員と生徒・保護者双方の負担が軽減される。紙の連絡帳でやり取りしているようでは、教員の働き方改革もおぼつかない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中