最新記事

事故

SNSが生んだ最悪のブーム...危険すぎる「地下鉄サーフィン」で15歳少年が死亡

2023年2月24日（金）18時04分
ビニタ・ジェイコブ
ニューヨークの地下鉄イメージ画像

写真はイメージです　William Perugini-Shutterstock

＜SNS上で流行となっている無謀すぎる若者たちの行為「地下鉄サーフィン」により、アメリカでは死亡事故が相次ぐ異常事態に＞

米ニューヨーク市で2月20日、走行中の地下鉄の屋根に登っていた15歳の少年が死亡した。「地下鉄サーフィン」と呼ばれるこの無謀な行為による死亡事故は、この3カ月弱で2回目。背景には、若者たちによる危険な行為がSNSに相次いで投稿されるという「流行」があった。

■【動画】絶対に真似しないで！ あまりにも危険すぎる「地下鉄サーフィン」

ザッカリー・ナザリオ（15）は20日の午後6時45分頃、17歳のガールフレンドと一緒にブルックリン行きの「Jトレイン」に乗り、車両の間を歩き始めた。ニューヨーク・デイリー・ニューズ紙によれば、ナザリオはその後、電車がイーストリバーにかかるウィリアムズバーグ橋を渡っている際に車両の屋根に登った。

そして後を追いかけてきたガールフレンドの方を振り返った際、梁にぶつかって車両の間に転落。ガールフレンドの目の前で電車にひかれて、その場で死亡したという。

ナザリオの母ノーマは、「息子はとてもいい子だった」と同紙に語った。「二度と同じことが起こらないようにして欲しい。私が知る限り、こういう事故で死亡した子は息子で2人目だ」と彼女は述べ、さらにこう続けた。「友達同士で止めるようにして欲しい。本当に。違法行為なのだから」

約2カ月前の2022年12月1日には、別の15歳の少年がやはり地下鉄サーフィンで死亡していた。この少年は電車の屋根から転落し、給電用のレールにぶつかった後に死亡した。

「どれだけ強調しても足りないほど危険な行為」

ニューヨークの地下鉄とバスを運営するニューヨークシティー・トランジットのリチャード・デイビー社長は、事故を受けて次のように述べた。「車両の外側にしがみつく行為の危険性は、どれだけ強調しても足りないほどだ。またもや悲劇的な事故が起きてしまい、遺族にはお悔やみ申し上げる。刺激的に思える行為が実際にはどれだけ危険なのか、各家庭で子どもと話をして欲しい」

当局者たちはこの無謀な「地下鉄サーフィン」について、ソーシャルメディア上で生まれた流行だと指摘し、それがいかに危険な行為かを改めて強調している。

ニューヨーク市警の広報官は21日に出した声明の中で、「地下鉄の車両の外側にしがみついたり乗ったりする行為は、違法なだけでなく、とてつもなく危険な行為だ。毎年、いわゆる地下鉄サーフィンをして死亡したり、重傷を負ったりする人が複数出ており、その多くは10代の若者だ。この危険な行為への対策として、車両間の移動を禁止する規則を導入している」

MTA（ニューヨーク州都市交通局）の広報官は地元メディアPIX11に対して、車両の屋根に登ったのが確認された人の具体的な数に関するデータはないが、車両の外にしがみついていたのが確認された人の数に関する統計はあると述べた。

MTAは電車の車両の外（車両の屋根、車両の間をはじめ車両の外側ならどこでも）にしがみついているのが確認された人について、2019年に490人、2020年に199人、2021年には206人だったという数字を提示した。

ところがこうした事例の数は、2021年から1年で4倍に増え、2022年には928人となっている。この1年で、若者の間で地下鉄サーフィンが大流行し、今もソーシャルメディアでこうした動画が閲覧されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、フェンタニル巡る米の圧力に「断固対抗」＝王外
2025.03.07

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中