最新記事

ウクライナ戦争

ロシアが誇る最新鋭T-14戦車ついに戦場へ？ だが現場が配備を「嫌がっている」理由

What Are T-14 Armata Battle Tanks? Russian Vehicles Plagued With Problems

2023年1月27日（金）18時26分
エリー・クック
ロシア軍T-14戦車

モスクワでの軍事パレードに参加したT-14（2019年5月）　Shamil Zhumatov-Reuters

＜かつてイギリス陸軍情報部高官からも「最も革新的な戦車」と評されたが、お披露目パレード当日からトラブルが続く「いわくつき」でもある＞

ロシアの戦車「T-14アルマータ」は、かつて英陸軍幹部から「10年に1度の最も革命的な戦車」というお墨付きをもらったことのある最新鋭設計だ。ところが、英国防省が1月19日に述べたところによると、ウクライナでロシア軍を率いる指揮官たちは、この戦車が投入されることに乗り気ではないらしい。最大の問題点は、これまでトラブルが続出してきたことによる信頼性の低さにある。

■【動画】初公開当日から最新鋭T-14戦車を襲ったトラブル／ウクライナ向けとみられるT-14を捉えた衛星写真

英国防省が1月19日に投稿したツイートによれば、ロシアは、新型の主力戦車（MBT）T-14の第一陣をウクライナに投入するかどうかを、検討している模様だ。英国防省が投稿した衛星画像は、「ウクライナ向けの配備準備と関連する」ロシア南部の施設を上空から写したものだが、そこにはT-14が2両写っている。

英国防省は、同日午前（現地時間）に公開した報告書でも、ロシアがT-14を戦闘に初めて配備するべく準備している可能性に目を向けている。だが、英国防省のツイートによると、ウクライナの戦場にいるロシア軍は、「T-14の状態があまりにも悪いため、そのトランシェ1（第1グループ）が配備されることに乗り気ではない」ようだ。

ロシア軍指揮部がT-14に関して消極的な反応を示したとされる詳細について、英国防省は確認ができていないものの、度重なる遅延を含むこれまでの様々な問題がその理由として考えられるとしている。

「T-14」とはどんな戦車なのか

T-14はロシア製の最新主力戦車であり、遡ること2015年に首都モスクワで行われた軍事パレードで初公開された。2019年に試運転が始まり、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相は2021年、最初の「試験的な（pilot）」トランシェが翌年に納入される予定だと発表した。

流出した資料によると、ロシアがT-14を開発したことに、英国軍は懸念を強めていたようだ。英紙テレグラフが2016年に引用した、英陸軍情報部高官による報告資料には、T-14について、「一世代に一度の、最も革命的な戦車と称される」にふさわしいと書かれている。

「アルマータはまさしく、ここ半世紀における戦車設計で最も革命的な一歩を踏み出したことを示している」。報告資料にはそう書かれている。この高官の名前は公表されていない。

この報告資料が着目したのは、T-14に搭載された、遠隔操作が可能な最新式の無人砲塔の設計だ。この砲塔は、125mmの滑腔砲を搭載することができ、高度に自動化されているほか、高性能の対戦車ロケットから車体を防御できる装甲が使われている。さらに兵器を操作する砲手は砲塔内ではなく、車体内の装甲が施された「カプセル」内で守られる。

次のページお披露目の当日からトラブル続き
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中