最新記事

環境問題

ポルトガルの事例が示した、80年後の世界の山火事と環境破壊の教訓とは?

A Harbinger of the Future

2022年12月26日(月)16時11分
パンドラ・デワン

「土地がやられてしまっても、適切な種類の在来種が育つようにしてやれば莫大な利益が期待できる。生物多様性を回復し、二酸化炭素を吸収し、より肥沃な土地に戻せる」

ポルトガルの教訓に学ぶ

ただし、この変化は一夜にして実現するものではないとクラウザーは言う。「在来種の多様な生態系を取り戻せば土中に水分を蓄えられ、火災に強い森になる。しかし大事なのは、それが地元の人々にとって経済的に持続可能な選択肢となるかどうかだ。在来種のコルクガシやオークは成長が遅いから、お金になるまでには時間がかかる」

『悪魔の息吹』が描いたのはポルトガルの片田舎の事例だが、そこから得られる教訓には普遍性がある。

「この猛烈な山火事で焼かれたのはポルトガルの片田舎だが、それを招いたのは気候の危機で、それは地球上の全ての人に影響する」と、ボン・アインシーデルは言う。「アメリカやオーストラリア、ブラジルやトルコ、ロシア。多くの国で山火事は起きていて、その悲惨さは誰もが身に染みているはずだ」

「私たちが撮ったのは、ポルトガルのどこかで起きた火災ではない。世界中のどこで起きてもおかしくない事態、このままだと避け難い未来の前触れだ」

そのとおり。小さな火花が1つあれば森は燃える。太陽の熱だけでも火種になる。干ばつと高温が続けば乾き切った木は燃えやすくなり、炎は時速20キロ以上で燃え広がる。アメリカだけでも、今年は6万1390件(11月現在)の山火事が発生し、3万平方キロ以上の土地が焼けたとされる。

「世界中で起きている山火事に気候変動が大きく関わっているのは間違いない」。英エディンバラ大学の防災専門家ロリー・ハデンはかつて本誌にそう語った。「アメリカでもそうで、(山火事との)闘いはますます困難なものになるだろう」。

実際、山火事が大規模化したせいで消火作業の経費は膨らんでおり、アメリカでは昨年、約44億ドルもの資金が投じられた。

放置されたたき火など、山火事に関しては人間の不注意も大きな危険因子となる。米政府の推定では、アメリカの公有地で発生する山火事の80%が人為的なものだ。

気温の上昇と山火事の発生件数の増加は続く。もう打つ手はないと思えることもあるだろう。でも、ここで負けてはいけないと、ボン・アインシーデルは強調する。

「人類は今、多くの課題に直面しているが、諦めてはいけない。立ち止まらず、前を向かねばならない。私たちの映画に登場する人たちのたくましさを見てくれ。あの生きざまが、みんなの心に響くことを願っている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

UAE、米主導のホルムズ護衛に参加の可能性 協議継

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、2月は1.8%上昇 インフレ

ワールド

イスラエル外相、イランとの戦い「すでに勝利」、目標

ワールド

トランプ氏訪中延期、イラン情勢受け 習氏との会談5
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中