最新記事

ウクライナ情勢

ウクライナ軍がロシアの超高額ドローン「フォルポスト」を撃墜か？

Russian high-tech 'Forpost' drone worth $6M destroyed in strike: Ukraine

2022年12月22日（木）17時49分
ニック・レイノルズ

「フォルポスト」は元はイスラエルの偵察用ドローンだが、ロシアが攻撃用に転用した　CRUX./YouTube

＜ロシアは兵士だけでなくドローンも使い捨て？　高価な「フォルポスト」の撃墜が本当ならこれで3機目、ドローン全体では150機近くを失った、との説も＞

ウクライナ軍が、ロシア軍の600万ドルのドローン（無人機）を破壊したと発表した。

ウクライナ軍参謀本部は12月21日にフェイスブックに行った投稿の中で、ウクライナ軍の防空部隊が一機600万ドルもするドローン「フォルポスト」を撃墜したと主張した。

本誌はこの件について、ウクライナ軍にコメントを求めたが、本記事の発行時点までに返答はなかった。

ロシア軍が保有する最も高価な偵察機のひとつであるフォルポストは、1980年代にイスラエル軍が遠隔監視用の航空機として使用したことで注目されるようになり、その後、アジアやヨーロッパの多くの国に輸出された。

フォルポストは一般に武器を搭載せずに使用され、現在も主に戦場で敵対勢力を監視するために使用されているが、ロシアは過去の戦闘で、武装バージョンも使用している。

フォルポストは、2019年にはシリアにも配備されている。ロシア国防省は、ウクライナへの軍事侵攻開始当初、武装バージョンの「フォルポストR」を使用してウクライナ軍の多連装ロケット弾発射システムを破壊する様子を撮影した動画をYouTube上で公開していた。

パトリオットも援軍にくる

ウクライナ軍がロシア軍のフォルポスト撃墜に成功したのは、軍事侵攻開始からこれで3回目となる。1回目は5月初旬、2回目は7月初旬だった。

ウクライナ側は14日にも、ロシア軍が爆発物を搭載したドローンを使って首都キーウを攻撃してきた際に、13機のドローン全てを撃墜したと発表。検証可能な写真や動画を元にウクライナ軍とロシア軍の装備の損失を記録しているオランダの軍事ブログ「Oryx」によれば、ロシアが軍事侵攻を開始してから失った無人機の数は、150機近くにのぼっている。

ロシアによるドローン攻撃が相次ぐなか、米連邦議会はウクライナに対する450億ドル規模の追加支援を含む歳出法案の可決を目指している。さらにジョー・バイデン米大統領は、21日にワシントンを訪問したウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領に対して、地対空ミサイルシステム「パトリオット」を供与することを直接伝えた

パトリオットはこれまで供与されてきた防空システムよりも「かなり高い高度で」巡航ミサイル、短距離弾道ミサイルや航空機を撃ち落とすことができる。

アントニー・ブリンケン米国務長官は声明の中で、「アメリカは今後も50カ国を超える同盟国や友好国と緊密に連携し、類まれな勇気と尽きることのない決意をもって自由と独立を守るために戦っているウクライナの人々を支援していくつもりだ」と述べた。

次のページ【動画】「フォルポスト」とは何か
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、対中関税軽減も　ＴｉｋＴｏｋ売却承認な
2025.04.04

ワールド

デンマーク首相、グリーンランド併合を断固拒否　米に
2025.04.04

ビジネス

米国株式市場＝急落、ダウ1679ドル安　トランプ関
2025.04.04

ワールド

関税に対する市場の反応、想定されていた＝トランプ氏
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中