最新記事
自動車

水とCO2から作る──ポルシェがこだわり抜いた合成燃料、試験生産が始まる

What is eFuel? Porsche Uses Water, Wind And CO2 To Power Vehicles Kai Pfaffenbach-REUTERS

2022年12月22日(木)19時00分
フランキー・ネグロン

eフューエルはCO2を排出するが、もともと大気中から取り出したものなので実質排出量はゼロだ Kai Pfaffenbach-REUTERS

<エンジン車と既存の給油施設が使えるCO2排出実質ゼロのeフューエルでEVを補完する技術を目指す>

独自動車大手フォルクスワーゲン・グループ傘下のポルシェは、チリのパイロットプラントで夢の合成燃料「eフューエル」の試験的な生産を開始。近々、自社のレーシングカーでその性能をテストする。

ポルシェは、フォルクスワーゲンが推進する電気自動車(EV)開発を補完する技術として、環境に優しい合成燃料の開発を進めてきた。

同社はこの路線をeモビリティ(EV化)とeフューエルの「2つのe」を追求する「ダブルeパス」と命名。エンジン車のためのカーボンニュートラルな代替燃料であるeフューエルの開発・実用化を通じて、新たな合成燃料産業を創出する構想をぶち上げてきた。

eフューエルの試験生産が始まったチリのハル・オニ工場は、ゆくゆくは施設を拡張して本格的な操業に移行し、2020年代末には年間約5億5000万リットルのeフューエルを生産する計画だ。

eフューエルは、水を電気分解して作ったグリーン水素と大気中から分離したCO2で合成メタノールを作り、それをさらに加工した燃料で、ガソリン車とディーゼル車に使用できる。燃やせばCO2が発生するが、このCO2は元々大気中から取り込んだものなので、CO2排出量は実質ゼロとなる。また製造工程で使用される電力は、全て風力と太陽光発電で賄われる。

「エンジン存続」のパイオニアに

12月20日にハル・オニ工場の開所式に出席したポルシェの取締役(購買担当)のバーバラ・フレンケルは、EVを補完する技術としての合成燃料開発にかける自社の並々ならぬ意欲を語った。

「eフューエルの使用でCO2排出量を削減できる。交通部門全体を俯瞰するなら、合成燃料の大規模生産を世界中で推進する必要性があるのは明らかだ。eフューエルの試験生産で、わが社はこの分野の先陣を切る」

チリ最南端の港湾都市プンタアレナスにあるハル・オニ工場の開所式には、チリのディエゴ・パルドウ・エネルギー相も駆けつけた。フランケルと同じくポルシェの取締役のミヒャエル・シュタイナーが、この工場で初めて合成されたeフューエルをポルシェ911の燃料タンクに入れるセレモニーを行った。

シュタイナーとフランケルによると、チリは風力・太陽光発電の実績があり、独エネルギー企業シーメンス・エナジーの既存の輸送施設も使えることから、プラント建設に最適だったという。チリの事業会社ハイリー・イノベーティブ・フューエルズ(HIF)に加え、シーメンスとエクソンモービルもこのプロジェクトに参加している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとダイモン氏提訴 「デバン

ワールド

仏、制裁対象のロシアタンカー拿捕 西地中海の公海上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中