最新記事

カタールW杯

代表不在でも、奇妙な存在感を放つ中国──スポーツ外交とパンダ外交の先には?

China AWOL at World Cup

2022年11月28日(月)13時24分
ジョナサン・ホワイト

W杯優勝が悲願だけど

「15年以降に見られたような政治的な優先はなくなった。習近平(シー・チンピン)国家主席はサッカー好きで知られているが、少なくとも私は、彼がサッカーに言及するのを聞いた覚えがない」と、ドライヤーは言う。

クラブは地方政府や大手不動産会社、国有企業からの支援が「突然なくなった。サッカーを支援する政治的メリットがなくなったからだ」。

状況を悪化させているのは、CSLの試合が20年以降、基本的にほぼ無観客で行われていることだ。

短縮されたシーズンを完走するために、チームや関係者は感染対策のバブルに閉じ込められている。こうした現状を理由に退団する選手もいて、国際プロサッカー選手協会(FIFPro)は中国のクラブと契約しないように警告している。

「中国のサッカーは消滅寸前だ。死んだとは言わないが、深い冬眠状態であるのは間違いない」と、ウィルソンは言う。

「ホームスタジアムにファンがいないまま3シーズンを生き延び、サッカー界やリーグの発展にも大きな損害を与えないのは、世界のどこでもあり得ない」

一方で、サッカー以外のスポーツを通じた中国のソフトパワーの追求は急速に進んでいる。昨年の夏季五輪東京大会には08年の北京大会に次ぐ規模の選手団を派遣し、獲得メダルの総数はアメリカに次いで2位だった。今年の冬季大会は北京で開催された。

中国は18年に、25年までに8130億ドル規模のスポーツ産業を構築すると宣言。19年9月に国務院(内閣に相当)は「スポーツ強国建設綱要」を発表し、50年までの具体的な目標を示した。サッカーは引き続きその中心にいる。

国家スポーツ総局の李建民(リー・チェンミン)副局長は当時、次のように語っている。

「サッカーのような人気のあるビッグイベントの進展は、一般市民だけでなく国家の最高指導部にとっても最大の関心事であり、スポーツ強国を築くためにこれらのイベントのレベルを向上させなければならない」

「W杯を開催し、いつか優勝することは、世界をリードするスポーツ強国の建設というわれわれの野心に沿うものだ」

ただし、まずはW杯の予選を勝ち抜かなければならない。アメリカ、カナダ、メキシコの3カ国共催となる26年大会は、アジアの出場枠が増える。予選突破を目指して「軌道修正をするために、やるべきことはたくさんある」と、ドライヤーは言う。

「中国はアジアのトップチームの1つになれるはずだ。今はまだ、はるか遠いところにいるが」

From Foreign Policy Magazine

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中