最新記事

サイエンス

GPSが機能しなくとも位置を把握できる? 量子慣性センサーが研究中

2022年11月4日(金)19時30分
青葉やまと

GPS受信不可時の飛行をより正確に

量子慣性センサーが実用化されれば、航空業界などでの活躍が見込まれる。現状でも、航空機に搭載されている既存のオンボード・ナビゲーション・システムにより、GPSなしでの位置の把握は可能だ。機体の傾きや加速度を測定し、移動量を算出することができる。

だが、計測上の小さな誤差は避けることができない。長距離の飛行をオンボード・ナビゲーションに頼ると誤差が重なり、大きなズレが生じてしまう。

そこで量子慣性センサーの出番となる。基本的には既存のオンボード・ナビゲーションと同じく移動量によって現在地を算出する原理を採用しているが、測定誤差をずっと小さく抑えることができる。

現状よりも長い距離をGPSなしで飛行しても、かなり正確な飛行ができるようになると期待されている。サイテック・デイリーは量子慣性センサーが、今日航空機やミサイルの誘導に使われているものよりも「1000倍も正確に動きを測定可能」だとしている。

サイズや耐衝撃性が課題

だが、課題もある。研究チームのメンバーであるリー・ジョンミン上級研究員はサイテック・デイリーに対し、「ラボでは非常に高い精度が確認されていますが、実用化への現実的な課題としてサイズを小型化する必要があり、重さや消費電力も抑える必要があります。動的環境でのさまざまな問題を克服することも必要です」と説明している。

sensors20221104a.jpg

米サンディア国立研究所のリー・ジョンミン上級研究員 Photo:Bret Latter


そのためジョンミン氏のチームでは、通常複数の装置が用いられる構成要素を共通化するなどにより、装置の小型化を図っている。これまでに大きな成果として、装置の主要部分を靴箱ほどのサイズに小型化することに成功した。この成果を示した論文が9月、ネイチャー・コミュニケーションズに掲載されている。チームは今後、さらなる小型化を目指す方針だ。

GPSが完全に搭載不要となるわけではないが、GPSが機能しない場合の正確なバックアップ手段として、商用化への研究が続く。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米医療保険の政府支払い、27年は微増を提案 関連株

ワールド

米ミネソタ州知事選、共和党候補が撤退 市民銃撃に反

ワールド

BTSの追加公演を外交書簡で要請、メキシコ大統領が

ビジネス

米ナイキが再び人員削減へ、自動化など加速=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中