最新記事

核ミサイル防衛

ICBMで核攻撃されたらアメリカも身を守れない

Is the U.S. Safe From Nuclear Attack?

2022年10月24日(月)16時17分
ジェームズ・ビッケルトン

アメリカの対ICBM地上配備型ミサイル防衛(GMD)実験(2017、カリフォルニア) Lucy Nicholson-REUTERS

<ウクライナの戦争で核の使用が取り沙汰される時代になったが、アメリカ本土の核防衛は実は穴だらけだ>

ロシアのウクライナ侵攻をめぐる緊張が世界中で高まり、核兵器が使われる可能性すら議論されるなかで、アメリカは核攻撃から身を守ることができるのかという疑問が浮上している。

残念ながら、その答えは一言でいえるほど単純ではない。アメリカには地上配備型ミサイル防衛(GMD)と呼ばれる対核兵器防衛システムがあり、北朝鮮の核ミサイルであれば打ち落とすことができるかもしれない。だがはるかに大規模で高度な核兵器を保有するロシアや中国がミサイルを大量に撃ち込んでくれば、簡単に打ちのめされてしまうだろう。

アメリカは膨大な量の核兵器を保有している。これは、核攻撃を受けないようにするための相互確証破壊(MAD)のドクトリンに基づく抑止策だ。アメリカに向かって核ミサイルを発射する国は、防衛が不可能なほど迅速に、圧倒的な量の核ミサイルで反撃されることを覚悟しなければならない。

ロシアも中国も、アメリカに対して核兵器を使用すると真剣に脅したことはない。しかし、ウクライナや台湾をめぐる緊張が高まるにつれ、将来的には状況は変わるかもしれない。

ICBMの迎撃はほぼ不可能

核戦争防止についての著作もあるワシントン大学のデビッド・バラシュ教授(心理学)は、核搭載した大陸間弾道ミサイル(ICBM)を、アメリカが撃ち落とすことができる可能性は「極めて低い」と本誌に語った。

「ウクライナでの『対ミサイル防衛システム』がほどほどに成功したからといって、惑わされてはいけない」と、バラシュは言う。「現在、攻撃が想定されているのはほとんどが時速500キロ程度の巡航ミサイルだが、大気圏に再突入する弾道ミサイルは時速1万5000キロに達する」。

「ミサイルの迎撃は桁外れに難しい。フルシチョフはそれを『弾丸に弾丸を当てる』ようなもの、と表現した。それ以来、対ミサイル技術は進化したが、攻撃技術も進化した。どの国にとっても、ICBMの迎撃に成功する見込みは極めて低い」と、彼は言う。

「アメリカでテストされたABM(対弾道ミサイル)システムの成功率は50%をかなり下回っていた。しかもそのテストでは、ABMのオペレーターがミサイルのルートと、ミサイルが迎撃システムの射程に「入ってくる」時と地点を事前に知っていた。この分野では攻撃側が圧倒的に有利だ」と、バラシュは言う。

「ICBM1基でも、複数の多目標核弾頭(MIRV)を搭載し、防衛力を圧倒することができる。この弾頭には機動性があり、防御用レーダーを混乱させるための「チャフ」(金属片のようなもの)を搭載できる。最も重要なことは、大破壊を引き起こすためには、ごく少数の兵器を使うだけでいいということだ。唯一の安全策は、核兵器が決して使われないようにすることだ」。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米韓軍事演習、地域の安定損なう─北朝鮮の金与正氏=

ワールド

英野党党首、国王の訪米中止主張 「トランプ氏は英国

ワールド

トランプ氏、イランに警告 ホルムズ海峡封鎖なら「2

ビジネス

アンソロピック、リスク指定で売上高数十億ドル減も 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目のやり場に困る」密着ウェア姿がネットを席巻
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 10
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中