最新記事

健康

「こんなに変わる！」歩数だけでなく歩行のペースで、早期死亡リスク、がん、認知症の発症リスクが大きく変化

2022年9月16日（金）15時11分
松岡由希子

2000歩増やすごとに、早期死亡のリスクが8～11％低下した。さらに...... Rossella De Berti- iStock

＜40～79歳の英国人7万8500人を平均7年にわたって追跡し、1日の歩数と全死因死亡率、がんおよび心血管疾患の罹患リスクの関係性について調べた......＞

健康維持・増進のためには、歩行を中心とした身体活動を日常的に増やすことが肝要であり、その目安として「1日1万歩」が理想とされてきた。そしてこのほど、歩数だけでなく歩行のペースも重要であることが明らかとなった。

豪シドニー大学、デンマークの南デンマーク大学（SDU）らの研究チームは、40～79歳の英国人7万8500人を平均7年にわたって追跡し、1日の歩数と全死因死亡率、がんおよび心血管疾患の罹患リスクの関係性について調べた。

早期死亡、がん、認知症の発症リスクも大きく変化

2022年9月12日に医学雑誌「JAMAインターナル・メディシン」で掲載された研究論文によると、1日の歩数を最大1万歩まで2000歩増やすごとに、早期死亡のリスクが8～11％低下した。がんおよび心血管疾患の罹患リスクでも同様の関係性が認められる。また、ケイダンス（1分あたり歩数）が高いと、これらのリスクがさらに低下することもわかった。

研究チームは40～79歳の英国人7万8430人を平均6.9年追跡し、1日の歩数と認知症との関係性についても調べた。

2022年9月6日に医学雑誌「JAMAニューロロジー」で発表した研究論文によると、1日の歩数が多いほど認知症の発症リスクが低下した。最適な1日の歩数は9826歩で、認知症の発症リスクを50％低下させるが、1日の歩数が3826歩でもそのリスクを25％低下させるという。また、ケイダンスが高いと、早期死亡のリスクやがんおよび心血管疾患の罹患リスクと同様に、認知症の発症リスクもさらに低下する。

これらはいずれも観察研究であり、直接的な因果関係を裏付けるものではないが、これほど大規模な集団レベルで強く一貫した連関が認められたことは注目すべき点だ。

歩行ペースはほとんど考慮されていなかった

研究論文の責任著者でシドニー大学のエマニュエル・スタマタキス教授は「フィットネストラッカーやアプリの普及により、歩数は活動レベルを追跡するうえで一般の人にもわかりやすく、広く用いられているが、歩行ペースはほとんど考慮されていない」と指摘したうえで、「これらの研究成果から得られた知見は、歩行をベースとする身体活動のガイドラインの策定や慢性疾患の予防に向けた公衆衛生プログラムの開発に役立つだろう」と述べている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル：日本の不動産は「まだ安い」、脱ゼロインフ
2025.04.04

ビジネス

米モルガンＳが日本特化型不動産ファンド、1000億
2025.04.04

ワールド

中国格付け、公的債務急増見込みで「Ａ」に引き下げ＝
2025.04.04

ビジネス

トランプ氏、対中関税軽減も　ＴｉｋＴｏｋ売却承認な
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ？
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中