最新記事

中国外交

今年はまだゼロ! 習近平が「一帯一路」をまったく口にしなくなった理由

The BRI in Disguise

2022年9月14日(水)17時36分
アンドレア・ブリンザ(ルーマニア・アジア太平洋研究所副代表)
習近平の一帯一路

2019年に北京で開かれた一帯一路フォーラムには100カ国以上から数千人の代表が集まった FLORENCE LOーREUTERS

<悪評たらたらの一帯一路は捨てた? 習近平は「GDI」へ看板の掛け替えを図るが、国際社会の疑念を晴らすことがまず先決だ>

中国の習近平(シー・チンピン)国家主席が、海と陸に現代版シルクロードを整備して巨大経済圏を構築する構想「一帯一路(BRI)」を発表したのは2014年のことだった。当初はシルクロードという歴史ロマン的な響きも相まって、世界の多くの国が魅了された。

ところが、それから10年近くたった今、一帯一路という言葉を中国の指導者たちの口から聞く機会は著しく減った。中国が中心となって世界の発展を図るというアイデア自体が消えたわけではない。ただ、グローバル発展イニシアティブ(GDI)という新しい看板が前面に押し出されるようになったのだ。

一帯一路は中国の外交になされた最強のブランディングであり、習のリーダーシップと強力に結び付けられてきた。それなのに最近は、習でさえも一帯一路という言葉を単独で使うことはほとんどない。今年に入り英訳が公表されたスピーチではゼロだ。

中国版ダボス会議とされる博鰲(ボアオ)アジアフォーラムや、BRICS首脳会議などでのスピーチでも「質の高い一帯一路共同建設」と語るなど、どこか濁した表現だ。

習の活動からも、一帯一路関連の仕事は消えつつある。17年と19年には、北京で「一帯一路フォーラム」が開催され、世界100カ国以上から首脳級の要人が集まったが、新型コロナの流行もあり、その後は開催されていない。

ただ、王毅(ワン・イー)外相が21年に、「一帯一路国際協力サミットフォーラム諮問委員会」をオンライン開催した。一帯一路関連の最大のイベントで、習近平自らが脚光を浴びることをやめたのだ。

21~22年に中国外交部のウェブサイトに英訳が掲載された中国政府高官のスピーチ80件のうち、一帯一路に言及しているのは44件。このうち22件は「質の高い一帯一路共同建設」「グリーン一帯一路」など、微妙に調整が施された表現になっている。

一帯一路の未来に垂れ込める暗雲

「一帯一路共同建設」という新しい表現は、一帯一路プロジェクトの未来に暗雲が垂れ込めていることを示唆している。興味深いのは、中国語の表現は「一帯一路」のみのままなのに、英訳になると「共同建設」とか「パートナーシップ」といった言葉が付くことだ。

以前の中国政府は、一帯一路というブランドにこだわり、「戦略」「プロジェクト」「計画」といった概念と関連付けられることをひどく嫌がった。どうやら中国は今、少なくとも国外向けには、一方的な印象を与える「構想」よりも、友好的な響きのある「共同建設」へと、一帯一路のイメージ転換を図っているらしい。

とはいえ、一帯一路の基本的なコンセプトが消えたわけではなく、GDIという、新しい看板に掛け替えられるだけのようだ。GDIは、習が21年9月の国連総会演説で言いだしたものだが、その内容は、一帯一路と同じくらい漠然としている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

キューバで停電巡り異例の暴動、中部の共産党事務所を

ワールド

中東のドローン防衛支援、見返りに資金と技術望む=ゼ

ワールド

米中経済閣僚がパリで協議 ベセント長官や何立峰副首

ワールド

米政権、ホルムズ海峡を通過する船舶を護衛する連合を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    50代から急増!? 「老け込む人」に共通する体の異変【…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中