最新記事

核戦争

ロシアとの全面核戦争に現実味、シミュレーション動画の再生が急増

Nuclear War Simulator Shows What War With Russia Would Look Like

2022年9月15日(木)19時48分
アリストス・ジョージャウ

動画の作成に当たっては、「米ロ軍の現在の配置、核戦争の作戦計画、核兵器の攻撃目標に関する独立系の研究機関の評価を参考にした」と、グレーザーは言う。「現在配備されている核兵器、兵器生産、特定兵器の攻撃目標とみられる地点などのデータに基づきシミュレーションを行い、さらに事態の進展を示すため、戦争のどの段階にどの順番で、どの目標にどの兵器が使用されるかを予測した」

ただし、「言うまでもなく軍事機密は入手できないし、特定兵器の攻撃目標の予測には、しばしば単純なルールを当てはめざるをえなかった」と、グレーザーは認める。

戦争の各段階における核攻撃直後の死傷者数は、ネット上で公開されているNUKEMAPを使って割り出した。これはスティーブンズ工科大学のアレックス・ウエラースタインが開発したツールで、地図上に特定の核兵器を落とせば、汚染範囲が表示される。

「予測では戦争開始から数時間以内に900万人を超える死傷者が出る」と、グレーザーは言う。加えて、「医療システムの崩壊、放射性降下物、さらには地球全体が核の冬に見舞われる可能性など長期的な影響により、夥しい数の死者が出るので、最終的な人的被害はそれよりはるかに大きくなるだろう」。

とめどないエスカレーション

シミュレーションは、通常兵器による紛争の最中から始まる。ロシアがNATOの進軍を阻止するためにカリーニングラード近郊の基地から警告として核爆弾を1発放つ。これに対し、NATOが1発の戦術核で報復攻撃を行う。

ヨーロッパを舞台とした双方の核攻撃はたちまちエスカレートし、NATOの基地と進軍するNATOの部隊をたたくため、ロシアは爆撃機や短距離弾道ミサイルを使って300発の核を使用する。

ヨーロッパの多くの地域が破壊されるなか、NATOはロシアの核部隊と核兵器システムを標的に、アメリカ本土や潜水艦から核攻撃を行う。ロシアはサイロや軍用車両、潜水艦から核ミサイルを発射して必死の応戦を試みる。

戦争の最終段階では、ロシアとNATOはいずれも相手陣営の最も人口の多い30の都市と工業地帯など経済の要衝を標的に据え、人口規模に応じて、1カ所につき5〜10個の核弾頭を使用し、目標地点を回復不能なまでに破壊し尽くす。

グレーザーによれば、地球規模の核戦争は「最悪の展開を想定したシナリオ」とみなされているが、プランAという動画のタイトルが示すように、こうした展開は軍事作戦の標準的なマニュアルに含まれている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中