最新記事

核戦争

ロシアとの全面核戦争に現実味、シミュレーション動画の再生が急増

Nuclear War Simulator Shows What War With Russia Would Look Like

2022年9月15日(木)19時48分
アリストス・ジョージャウ

一発の戦術核の応酬があっという間に世界全面核戦争に広がった(「PLAN A」nuclear war simulation よりキャプチャ)

ロシアとNATOが核戦争に突入したら、数時間以内に何百万人もの死者が出る──最初の一発が発射された後、刻々と展開する恐るべきシナリオをリアルに示した動画がいま注目を集めている。

「プランA」と題した4分間の動画は、米プリンストン大学の科学・地球規模安全保障プログラムに携わる研究者たちが作成したもの。ロシアのウクライナ侵攻で核使用のリスクがかつてなく高まるなか、核戦争の影響を予測するシミュレーションに多くのビューワーが関心を寄せている。

ロシア軍は今年2月24日、首都キーウ(キエフ)近郊をはじめウクライナ各地に侵攻を開始。ウクライナ東部で2014年から続いていた戦闘が全土に拡大した。

ロシアのウラジーミル・プーチンが核使用に踏み切るかは不明だが、ウクライナにおける戦闘の激化で核戦争勃発のシナリオが現実味を帯び、差し迫った脅威として議論を呼ぶようになった。

「冷戦終結以降、今は最も深刻な危機の最中にある。本格的な核戦争のリスクは依然として『小さい』と、多くのアナリストは言うかもしれないが、そうであってもロシアと米軍主導のNATOが核使用に踏み切る可能性は無視できない」──プリンストン大学公共国際問題大学院と機械航空宇宙工学部の准教授で、プランAの作成に関わったアレックス・グレーザーは本誌にこう語った。

意図の読み違えが大惨事に

「いま私たちが直面しているような危機では、しばしば敵対する2陣営が相手の出方を読み違える。ロシアとNATOの間では今や水面下の対話ルートがほとんど機能しておらず、偶発的な衝突が起きやすい」

今年に入る前の段階ですら、米ロは長年効力を保ってきた核軍縮の枠組みに背を向け、新型核兵器の開発に乗り出していた。これにより、核兵器の使用が想定される範囲が一気に広がった。

プランAは2017年にプリンストン大学のバーンスタイン・ギャラリーでの展示のために制作され、2019年にYouTubeで公開された。ロシアとNATOの核戦争の「人類の破滅につながりかねない」影響をリアルに浮かび上がらせる映像だ。

公開当初は反響を呼んだものの、その後再生回数は伸び止まっていた。グレーザーによれば、今年2月末のウクライナ侵攻開始後にプーチンが核使用の可能性をほのめかしたとたん、アクセス数が急増。再生回数は100万回を突破した。

動画は局地的な核使用があっというまに地球規模の大惨事に発展するさまを描いている。展開するシナリオは、入手可能な科学的証拠に基づいてシミュレートされたものだ。

【動画】米ロ全面核戦争シミュレーション

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中