最新記事

生物

知りたくなかった......イルカはどうやって仲間を見分けているのか

2022年7月5日(火)18時06分
青葉やまと

イルカは固有の呼び名でも判断を行なっているようだ...... aristotoo-iStock

<個体ごとに名前のような鳴き声が割り当てられているが、もっと原始的な方法も併用しているようだ>

水族館の人気者のイルカは、仲間を意外な方法で見分けているようだ。個体を認識する方法のひとつとして、尿の味を確かめているという。イギリス・スコットランドの海洋学者たちが実験を通じ明らかにした。

実験では複数のイルカの尿を提示したところ、仲間の尿にとくに強い興味を示す傾向が観察された。リゾート施設で飼育されているイルカに対し、長く一緒に暮らした仲間の尿とそうでないイルカの尿とを少量ずつプールに注入したところ、馴染みのある個体のものにとくに強い興味を示したという。

また、これと同時に名前でも判断を行なっているようだ。人間同士が名前で呼び合うのと同じように、イルカも「シグネチャー・ホイッスル」と呼ばれる固有の呼び名をもっている。実験では、尿と一緒にいずれかのイルカのシグネチャー・ホイッスルを聞かせたところ、尿の排出主とホイッスルが一致した場合にとくに強い反応を示した。

このことから研究者チームは、イルカたちが少なくとも味覚と聴覚を組み合わせた複合的な手法で仲間を識別していると考えている。

研究は英セントアンドルーズ大学・スコットランド海洋研究所のジェイソン・ブルック氏らのチームが進め、米科学振興協会によるオンライン・ジャーナル『サイエンス・アドバンシズ』に5月18日付けで掲載された。

広い海で、仲間の認識に活用

実験はバンドウイルカを対象とし、5年以上飼育下にあり仲間と一緒に暮らしている個体たちに対して行われた。事前テストとしてプールに氷を浮かべ、強い興味を示した好奇心旺盛な個体を選抜している。

実験本番では、選抜されたイルカたちを個別にプールに移し、尿20ミリリットルをランダムな順番でプール中に注いだ。すると、仲間の尿を注いだときは、まったく知らないイルカのものを注いだときと比べ、約3倍の時間をかけて調べる行動がみられたという。イルカの嗅覚はほぼ退化していることから、匂いではなく味に反応したと考えられる。

研究チームは、このように味覚によって仲間を判断することは、広い外洋で仲間をみつけるのにとくに有用だと考えている。海中で放たれた尿はプルームと呼ばれる煙のような塊を形成し、しばらくその場に滞留するためだ。

論文のなかで研究チームは、「たとえ鳴き声が確認できない場合でも、イルカたちはプルームを残した主を認識することにより、その個体が直近で近くにいたのだということに注意を払うことができる」と述べている。

問題はなぜ味を知っているのかだが、この点について研究チームは、イルカの好奇心旺盛で社会的な性質が影響していると考えているようだ。イルカは仲間の性器を口でつついてコミュニケーションを取ることがあり、これが味を認識する機会にもなっているのではないかと論文は述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎

ビジネス

米家計債務、第4四半期は前期比1%増 学生・住宅ロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中