最新記事

地球外文明

「中国の巨大な電波望遠鏡が地球外文明からの電波信号を検出した」との報道

2022年6月17日(金)17時39分
松岡由希子

中国の電波望遠鏡『天眼(スカイアイ)』が見つけたものとは...... wikimedia

<中国の電波望遠鏡『天眼(スカイアイ)』が地球外の技術的痕跡や地球外文明とおぼしき電波信号を検出した、という......>

中国科学技術部の機関紙「科技日報」は、2022年6月14日、「中国の電波望遠鏡『天眼(スカイアイ)』が地球外の技術的痕跡や地球外文明とおぼしき電波信号を検出した」と報じた。この記事はその後削除されているが、中国のSNS「微博(ウェイボー)」などで話題となり、内外のメディアでも広く取り上げられている。

通称「天眼」は、中国南西部貴州省に設置されている世界最大の電波望遠鏡「500メートル球面電波望遠鏡(FAST)」だ。最大10センチの電波の放出を検出し、天文学の様々な研究に活用されているが、そのうちのひとつが地球外知的生命体探査(SETI)である。「天眼」は2020年9月、地球外文明の探索を正式に開始した。

人工電波と疑われる2つの電波信号が見つかった

2019年に「天眼」によって観測されたデータを北京師範大学の研究チームが2020年に分析したところ、人工電波と疑われる狭帯域の電波信号2つが見つかった。2022年には既知の太陽系外惑星の観測でも、奇妙な狭帯域の電波信号1つが新たに特定されている。これらの電波信号は、通常、飛行機や人工衛星でのみ使用される狭帯域電波であることから、宇宙人の技術で作られた可能性が否定できないという。

ただし、この研究結果はまだ予備的なものにすぎない。北京師範大学の張同傑教授は「これらの電波信号はこれまでとは異なる狭帯域電波だ」とする一方、「何らかの電波干渉である可能性も非常に高い」とし、「現在、さらなる調査をすすめている」と述べている。

これまでもあった疑わしい電波は......

深宇宙から疑わしい電波が検出されるのは今回が初めてではない。1977年8月には米オハイオ州立大学の電波望遠鏡「ビッグイヤー」が「ワウシグナル」と呼ばれる非常に強い電波信号を検出した。「地球外文明によるものではないか」と指摘されたが、その後、これが検出されることはなく、その起源については謎のままだ。

また、豪州のパークス天文台とスイスのブライエン電波天文台で観測された「ペリュトン」と呼ばれる強い電波信号は、2015年の研究論文で、研究者たちが利用していた電子レンジによるものだったことが明らかにされている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中