最新記事

宇宙

中国で「地球外文明」から信号を検知？ 中国メディアはなぜか記事をすぐに削除

China Confirms Receiving Possible Alien Signals From Other Planets; Deletes Report Next Day

2022年6月18日（土）18時54分
デーン・エネリオ
500メートル口径球面電波望遠鏡

EzumeImages-iStock

＜「地球外文明からの可能性がある信号」をキャッチしたと大々的に発表したが、第一報を報じた「科技日報」の記事はなぜか翌日に削除された＞

中国当局は6月14日、中国にある世界最大口径の電波望遠鏡が、「宇宙人が発信したとみられる信号」を検知したと発表。だがこの報道は、翌日には削除されてしまった。

中国・科学技術部の機関紙「科技日報」は14日、北京師範大学の研究チームが「天眼」の通称で知られる500メートル口径球面電波望遠鏡（FAST）を使って、「地球外から技術の痕跡と地球外文明の可能性がある信号をいくつか」検知したことを明らかにした。米ニューヨーク・ポスト紙によれば、研究チームはこの中で、FASTが検知した狭帯域の電磁信号は、これまでに検知された信号とは異なるものだったと説明した。

FASTのこの発見は、中国版ツイッターの「微博（ウェイボー）」でトレンド入りし、ほかの複数の報道機関にも取り上げられたが、最初に発見を報じた科技日報の記事は、15日までにウェブサイトから削除されている。記事が削除された理由は、明らかになっていない。

220617web_css02.jpg

現在は記事が閲覧できない状態に

中国南西部の貴州省に設置されているFASTは、2020年9月から地球外生命の探査を開始。研究チームは2020年にも、天眼の2019年の観測データを処理していた際に、地球外文明が発信したとみられる2組の信号を検知しており、さらに2022年に入ってからも1組の信号を発見しているということだ。

共同研究の米科学者も「電波干渉」と結論づける

ただし地球外文明探査チームの主任科学者である張同傑は、これらの信号について、電波干渉の可能性も「非常に高い」としている。地球外文明の探査は、北京師範大学、中国科学院国家天文台と米カリフォルニア大学バークレー校による共同プロジェクトだ。

宇宙関連ニュースサイトの「Space.com」によれば、カリフォルニア大学バークレー校の地球外知的生命探査（SETI）研究所の主任技術者であるダン・ワーティマーも、これらの信号は電波干渉だと結論づけている。

北京師範大学の地球外知的生命探査チームと共同で研究を行っているワーティマーは、「これらの信号は電波干渉によるものだ。宇宙人ではなく、地球人による電波汚染、専門用語で言うところの無線周波妨害（RFI）によるものだ。RFIは観測所の近くにある携帯電話、テレビの送信機、レーダー、衛星や電子機器、コンピューターから発生するノイズによって引き起こされる可能性がある」と指摘し、さらにこう続けた。

次のページ電波汚染により、地球外知的生命の観測は難しく
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感4月、過去最低の47.6　
2026.04.11

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡通航料巡りイランに警告　通
2026.04.10

ビジネス

ホルムズ再開なら利下げ余地、原油安で物価下押し＝米
2026.04.10

ビジネス

ＦＲＢ政策「良い位置」、原油高でインフレ抑制に懸念
2026.04.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 7
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    アメリカは同盟国の「潜在的な敵」となった...イラン…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中