最新記事

「神経性食欲不振症では脳サイズが減少している」との研究結果

2022年6月14日(火)19時00分
松岡由希子

減少の原因はまだ明らかになっていないが...... (写真はイメージ)Nikada-iStock

<英バース大学などの研究チームは、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳構造に重要な違いがあることを明らかにした......>

神経性食欲不振症(AN)とは、極端な食事制限と著しい痩せを主徴とする神経性の摂食障害であり、精神疾患のひとつである。英国では16歳以上の26万6300人の患者がいるとされ、米国でも15歳以上人口の1.2%が生涯のうちに1度は罹患すると推定されている。

減少の原因はまだ明らかになっていないが

英バース大学、独ドレスデン工科大学、米マウントサイナイ医科大学らの研究チームは、神経性食欲不振症における脳の構造的異常について解明するべく、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳のMRI画像を比較する大規模研究を行い、脳構造に重要な違いがあることを明らかにした。その研究成果は、2022年5月31日、学術雑誌「バイオロジカル・サイカイアトリー」で発表されている。

研究チームは、世界22カ所で女性1648人の脳のMRI画像を収集。そのうち685人は神経性食欲不振症患者であり、残り963人は健常者である。これらのMRI画像を比較した結果、神経性食欲不振症の人は、皮質厚、皮質下体積、皮質表面積という脳の主要な3指標で相当の減少が認められた。脳サイズの減少は脳細胞や脳細胞の接続部の喪失を示すと考えられるため重要だ。

神経性食欲不振症が脳サイズに与える影響はこれまでに調査されてきた精神疾患のなかで最も大きく、脳サイズの減少規模はうつ病、注意欠陥・多動性障害(ADHD)、強迫性障害(OCD)などの症状がある人の2~4倍であった。

神経性食欲不振症での脳サイズの減少の原因についてはまだ明らかになっていないが、研究チームでは「BMI(ボディマス指数)の減少や低栄養状態に起因しているのではないか」と考察している。

減少した脳サイズは回復しうる

この研究では、治療により体重が回復しつつある神経性食欲不振症患者251人の脳のMRI画像を分析し、減少した脳サイズが回復しうることも示した。

研究論文の筆頭著者でバース大学のエスター・ウォルトン博士は「回復に向かっている患者では、神経性食欲不振症患者にみられるような脳構造の大幅な減少がそれほど顕著でなかった」とし、「これは神経性食欲不振症での脳サイズの減少が永続的ではない可能性を示すもので、よい兆候といえる。適切な治療によって、脳が立ち直るかもしれない」と述べている。

研究論文の共同著者で南カリフォルニア大学のポール・トンプソン教授は、一連の研究成果について「摂食障害の人への早期介入の必要性を示すものだ」と警鐘を鳴らす。また「脳画像を参考に用いることで、治療や介入の効果を評価できるだろう」とも指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、イスラエル向けF15戦闘機の契約発表 86億ド

ワールド

トランプ氏「台湾情勢懸念せず」、中国主席との関係ア

ワールド

ロ、ウクライナで戦略的主導権 西側は認識すべき=ラ

ビジネス

ソフトバンクG、米デジタル基盤投資会社を買収 AI
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 6
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 7
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中