最新記事

脳

「神経性食欲不振症では脳サイズが減少している」との研究結果

2022年6月14日（火）19時00分
松岡由希子

減少の原因はまだ明らかになっていないが...... （写真はイメージ）Nikada-iStock

＜英バース大学などの研究チームは、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳構造に重要な違いがあることを明らかにした......＞

神経性食欲不振症（AN）とは、極端な食事制限と著しい痩せを主徴とする神経性の摂食障害であり、精神疾患のひとつである。英国では16歳以上の26万6300人の患者がいるとされ、米国でも15歳以上人口の1.2％が生涯のうちに1度は罹患すると推定されている。

減少の原因はまだ明らかになっていないが

英バース大学、独ドレスデン工科大学、米マウントサイナイ医科大学らの研究チームは、神経性食欲不振症における脳の構造的異常について解明するべく、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳のMRI画像を比較する大規模研究を行い、脳構造に重要な違いがあることを明らかにした。その研究成果は、2022年5月31日、学術雑誌「バイオロジカル・サイカイアトリー」で発表されている。

研究チームは、世界22カ所で女性1648人の脳のMRI画像を収集。そのうち685人は神経性食欲不振症患者であり、残り963人は健常者である。これらのMRI画像を比較した結果、神経性食欲不振症の人は、皮質厚、皮質下体積、皮質表面積という脳の主要な3指標で相当の減少が認められた。脳サイズの減少は脳細胞や脳細胞の接続部の喪失を示すと考えられるため重要だ。

神経性食欲不振症が脳サイズに与える影響はこれまでに調査されてきた精神疾患のなかで最も大きく、脳サイズの減少規模はうつ病、注意欠陥・多動性障害（ADHD）、強迫性障害（OCD）などの症状がある人の2～4倍であった。

神経性食欲不振症での脳サイズの減少の原因についてはまだ明らかになっていないが、研究チームでは「BMI（ボディマス指数）の減少や低栄養状態に起因しているのではないか」と考察している。

減少した脳サイズは回復しうる

この研究では、治療により体重が回復しつつある神経性食欲不振症患者251人の脳のMRI画像を分析し、減少した脳サイズが回復しうることも示した。

研究論文の筆頭著者でバース大学のエスター・ウォルトン博士は「回復に向かっている患者では、神経性食欲不振症患者にみられるような脳構造の大幅な減少がそれほど顕著でなかった」とし、「これは神経性食欲不振症での脳サイズの減少が永続的ではない可能性を示すもので、よい兆候といえる。適切な治療によって、脳が立ち直るかもしれない」と述べている。

研究論文の共同著者で南カリフォルニア大学のポール・トンプソン教授は、一連の研究成果について「摂食障害の人への早期介入の必要性を示すものだ」と警鐘を鳴らす。また「脳画像を参考に用いることで、治療や介入の効果を評価できるだろう」とも指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

台湾、米関税対応で87億米ドルの支援策　貿易金融な
2025.04.04

ビジネス

世界食料価格、3月前年比＋6.9％　植物油が大幅上
2025.04.04

ビジネス

ＥＵは米国の関税に報復すべきではない＝仏財務相
2025.04.04

ビジネス

中国が対抗措置、全ての米国製品に34％の追加関税　
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた？
  • 2
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 3
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 8
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 9
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中