最新記事

「神経性食欲不振症では脳サイズが減少している」との研究結果

2022年6月14日(火)19時00分
松岡由希子

減少の原因はまだ明らかになっていないが...... (写真はイメージ)Nikada-iStock

<英バース大学などの研究チームは、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳構造に重要な違いがあることを明らかにした......>

神経性食欲不振症(AN)とは、極端な食事制限と著しい痩せを主徴とする神経性の摂食障害であり、精神疾患のひとつである。英国では16歳以上の26万6300人の患者がいるとされ、米国でも15歳以上人口の1.2%が生涯のうちに1度は罹患すると推定されている。

減少の原因はまだ明らかになっていないが

英バース大学、独ドレスデン工科大学、米マウントサイナイ医科大学らの研究チームは、神経性食欲不振症における脳の構造的異常について解明するべく、神経性食欲不振症の人とそうでない人の脳のMRI画像を比較する大規模研究を行い、脳構造に重要な違いがあることを明らかにした。その研究成果は、2022年5月31日、学術雑誌「バイオロジカル・サイカイアトリー」で発表されている。

研究チームは、世界22カ所で女性1648人の脳のMRI画像を収集。そのうち685人は神経性食欲不振症患者であり、残り963人は健常者である。これらのMRI画像を比較した結果、神経性食欲不振症の人は、皮質厚、皮質下体積、皮質表面積という脳の主要な3指標で相当の減少が認められた。脳サイズの減少は脳細胞や脳細胞の接続部の喪失を示すと考えられるため重要だ。

神経性食欲不振症が脳サイズに与える影響はこれまでに調査されてきた精神疾患のなかで最も大きく、脳サイズの減少規模はうつ病、注意欠陥・多動性障害(ADHD)、強迫性障害(OCD)などの症状がある人の2~4倍であった。

神経性食欲不振症での脳サイズの減少の原因についてはまだ明らかになっていないが、研究チームでは「BMI(ボディマス指数)の減少や低栄養状態に起因しているのではないか」と考察している。

減少した脳サイズは回復しうる

この研究では、治療により体重が回復しつつある神経性食欲不振症患者251人の脳のMRI画像を分析し、減少した脳サイズが回復しうることも示した。

研究論文の筆頭著者でバース大学のエスター・ウォルトン博士は「回復に向かっている患者では、神経性食欲不振症患者にみられるような脳構造の大幅な減少がそれほど顕著でなかった」とし、「これは神経性食欲不振症での脳サイズの減少が永続的ではない可能性を示すもので、よい兆候といえる。適切な治療によって、脳が立ち直るかもしれない」と述べている。

研究論文の共同著者で南カリフォルニア大学のポール・トンプソン教授は、一連の研究成果について「摂食障害の人への早期介入の必要性を示すものだ」と警鐘を鳴らす。また「脳画像を参考に用いることで、治療や介入の効果を評価できるだろう」とも指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ネクステラ、グーグルやメタと提携強化 電力需要増

ワールド

英仏独首脳、ゼレンスキー氏と会談 「重要局面」での

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ワールド

FRB議長人事、大統領には良い選択肢が複数ある=米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中