最新記事

ヘルス

確実に「避妊」でき、準備不要で、再建手術も可能──今こそパイプカットを!

Consider a Vasectomy

2022年6月9日(木)19時22分
エリン・セーゲン(ジャーナリスト)
ベッドの男女

子供を望まない人が増えているが、避妊の男女格差は縮まらない VADIMGUZHVA/ISTOCK

<アメリカで人工妊娠中絶の権利が脅かされるなか、男性ができる避妊法「パイプカット」には、これだけの利点がある>

想像してほしい。ホルモンを使わず、ほぼ100%効果的で、セックスの前に準備にあたふたする必要がなく、忘れることはあり得ない避妊法を――。ただし、条件が1つ。睾丸がなければ駄目だ。

その避妊法とは、もちろんパイプカット(精管切除)のこと。アメリカでは、人工妊娠中絶の権利を認めた「ロー対ウェード」判決が覆されようとしている。妊娠を招く可能性がある人は、誰もがパイプカットを検討すべきときだ。

「間違いなく、もっと多くの男性がこの手術を受けられるはずだ」と、男性の性と生殖のヘルスケアを専門とするワシントン大学のマーラ・ヘヘマン助教(泌尿器学)は言う。

精子の通路である精管の切断手術はとても簡単だ。ヘヘマンはあるパーティーで、友人の夫たちに「自宅の居間でもできると話したら、すごく驚かれた」と言う。患者は手術の際に局所麻酔を受け、術後の回復期にはき心地のいい下着を身に着けるだけでいい。

それなのに避妊法ランキングで、パイプカットは最下位クラスだ。妊娠を防ぐため、大半の人が頼っているのは女性。より正確に言えば、精子でなく卵子を生み出す側だ。

米疾病対策センター(CDC)の調査によれば、15~49歳のアメリカ人女性のうち、最も一般的な避妊法は卵管結紮術(18.1%)。経口避妊薬が14%で、子宮内避妊器具(IUD)・避妊インプラントは10.4%だ。コンドームは8.4%、パイプカットはわずか5.6%だった。

1日の検索数が99%増

男性がパイプカットに踏み切るのは通常、父親になった後だ。子供のいない若年層ではそれほど一般的でないが、選択肢としてもっと検討すべきではないか。精管を切断しても、再建手術で元に戻せる(とはいえ、妊娠の確率に影響が出る可能性はある)。

さらに、若年男性層では子供を望まない傾向が強くなっている。つまり、パイプカットがより役立つ世代だ。

ピュー・リサーチセンターが昨年発表した調査では、18~49歳の子供がいない人のうち、子供を持つ可能性が「ほぼない」か「全くない」と回答した人の割合は44%。1990~2013年まで、子供を欲しくない人の割合は4~5%にすぎなかったことを考えると、明らかに大きな文化的変革が起きている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=反発、イラン作戦「ほぼ完了」とのトラ

ワールド

米、ロシア産原油への制裁緩和を検討 世界原油高に対

ワールド

G7、石油備蓄放出巡り10日に協議 エネ相会合

ワールド

G7財務相会合、石油備蓄放出決定至らず 必要な措置
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中