最新記事

航空戦

ロシア空軍が弱いのは何もかも時代遅れだったから

Search WORLD Exclusive: Russia's Air War in Ukraine is a Total Failure, New Data Show

2022年5月26日(木)19時33分
ウィリアム・アーキン(元米陸軍情報分析官)

この場合の「作戦」とは、ウクライナの防空システムを破壊するための組織的な攻撃のことだ。早期警戒システムと通信網を徹底的にたたけば、ウクライナは、ロシア軍機がいつどの方角から飛来するかを察知することも、地対空ミサイルを飛ばすこともできなくなる。

米軍は1991年の湾岸戦争で、こうした作戦のための黄金律を打ち立てたと、ストリンガーは言う。これは「何度も実行された戦術的プロセス」で、どこで戦う場合も欠かせない、という。

イラク、コソボ、アフガニスタンで米軍の航空戦を指揮した元米空軍の上級将校によると、その黄金律とは、「敵のレーダーを破壊し、通信を妨害し、戦闘機を撃墜し、飛行場を使用不能にし、SAM(地対空ミサイル)を無効化すること」だ。

「まずは制空権を確保すること。それが絶対条件だ。敵の空爆から米兵を守るためにも必要だが、2度のイラク戦争で米軍が実証したように、敵を弱体化させるためにも不可欠だ」

イラク戦争では「米陸軍の地上部隊が敵を追い詰めたが、それを可能にしたのは空軍の作戦だ」と、この将校は作戦上の話をするため匿名を条件に語った。

「貧者が空を制す」事態

ロシアが制空権の確保をあきらめたことは、ウクライナ戦争の顕著な特徴だが、西側の観測筋はその理由を解しかねている。侵攻開始から48時間は、ロシア軍もウクライナの防空システムを猛攻したが、それで終わり。その後は米軍が必須条件と見なす制空権の確保をあっさり断念してしまった。

飛行場や防空拠点を攻撃したのは最初の2日だけで、これらの施設を徹底的にたたこうという考えはなかったようだ。ウクライナの小規模な飛行部隊はおおむね戦闘不能になったが、ロシアの攻撃が中途半端に終わったおかげで、すぐさま防空体制を立て直せた。特に携行型の地対空ミサイルは広域の防空に威力を発揮し、ストリンガーの言葉を借りれば、「貧者が空を制す」状況となった。

ウクライナの地対空ミサイルを恐れて、ロシアは爆撃機の出撃回数を極端に減らした。本誌が検証した米情報機関のデータによると、ロシア軍は出撃可能な軍用機のわずか1割強しか使っていない。インフラ施設などの「戦略的なターゲット」に向けた長距離のミサイル攻撃は継続しているが、ウクライナの領空に戦闘機や爆撃機を飛ばすことはできる限り避け、空と海と陸からの攻撃を組み合わせる形、つまり地対地ミサイルや、艦船と潜水艦からのミサイル発射で空爆を補完する形態をとっている。

ということは、ロシアも攻撃方法を調整したのだろうか。自軍の損害を極力減らして、ターゲットを破壊する方法を編み出したのか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ナイジェリアでイスラム過激派空爆 「キリスト教

ビジネス

11月小売業販売額は前年比+1.0%=経産省(ロイ

ビジネス

鉱工業生産11月は2.6%低下、自動車・リチウム電

ビジネス

完全失業率11月は2.6%、有効求人倍率は1.18
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中