最新記事

環境

温暖化で野草の40%が減少、朝食に大打撃が

Vanishing Flowers

2022年5月20日(金)17時30分
スプーシー・ラマン

論文によると、暖かくて湿った区画に育った植物は14年は25種類だったが、15年は19種類に減った。そこにやって来た昆虫も、14年は80種類だったが、15年は69種類に減った。

一方、気温と湿度が上昇しても、通常の区画と比べて植物の構成にはほとんど変化がなく、アラゲシュンギクやヤグルマソウ、オオイヌノフグリ、ナズナ、コハコベなどが最も多かった。

ただし、気温が上昇すると全体的な野草の量は40%減った。花が枯れた後にできる種子の数も減り、種子の重さも通常の区画より大幅に軽くなった。唯一の例外はオオイヌノフグリで、その種子は重くなった。ただ、花の蜜が65%減ったため、集まってくる昆虫は減った。

「この研究の重要な発見は、全ての野草が温暖化に同じ反応を示すわけではないらしいことだ。このため気候変動が植物群落や昆虫との関係に与える影響を予想するのは難しい」と、スタウトは語る。

それでも野草の全体量と種子の数が減少したことは懸念すべきだと、スタウトは言う。「なぜなら野花の減少は、既に花粉媒介昆虫が減る大きな原因になっているからだ」

暖かい環境では、花粉媒介昆虫の採食行動に大きな変化が生じることも分かった。最も数が多いハナアブとミツバチとマルハナバチは、必要な蜜と花粉を集めるために、より多くの花に飛来し、同じ花に飛来する頻度も増した。

「花の数が減って蜜が減ると、花粉媒介昆虫にとっての食料が減る」と、モスは指摘する。それは虫の間で競争を引き起こし、最適ではない花を選ぶことを強いられる虫も出てくるかもしれない。「そうなれば虫たちの適性と生き残りにも影響を及ぼす恐れがある」

現代の世界では、農業と住宅開発のために、野草を含む植物の40%が絶滅する恐れがある。米カリフォルニア州は、気候変動により冬の気温が上昇して降雨量が減った結果、過去15年間で野草の種類が15%減ったとされる。

イギリスでは、人間の活動により、1930年代にあった野原の約97%が失われ、野イチゴやイトシャジンなど、かつてはありふれていた野草の存続が脅かされている。

野花の喪失は、数千種の昆虫にも影響を与える。これにはハチのような花粉媒介昆虫だけでなく、アブラムシやバッタや毛虫などの草食類も含まれる。クモやテントウムシやクサカゲロウなど、害虫を駆除する役割を果たしてくれる虫にもダメージを与える。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英住宅ローン承認件数、9月は予想上回る 昨年12月

ビジネス

熾烈な自動車市場、「アニマルスピリット」必要=メル

ビジネス

米韓、通商合意に達した=トランプ大統領

ワールド

米、NATO東部地域から一部部隊撤退へ=ルーマニア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 8
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中