最新記事

環境

温暖化で野草の40%が減少、朝食に大打撃が

Vanishing Flowers

2022年5月20日(金)17時30分
スプーシー・ラマン
植物

気候変動の影響で、野原に咲くありふれた花も見られなくなるかもしれない RIKE_/ISTOCK

<1990年以降、野草や野花が劇的に減っている。ハチも全体の種類の25%が絶滅したと見られる。イギリスの実験で明らかになった驚きの予測とは?>

気候変動問題と聞いて何を思い浮かべるだろう。町をのみ込む濁流や、真っ赤に燃える山林、あるいは炎天下で干上がった地表だろうか。環境問題に詳しい人なら、白化したサンゴや、地盤沈下や干ばつを逃れて集団移住する人々が思い浮かぶかもしれない。

だが、近所の原っぱに咲いている野花を思い浮かべる人はあまりいないのではないか。しかし学術誌フロンティアズ・イン・プラネット・サイエンスに2月に発表された研究論文によると、私たちが見慣れた野草も、温暖化により激減する恐れがある。

この研究は、北ヨーロッパで予想される気候変動を反映した生育環境を人工的につくり、そこで成長する野草や虫を観察したもの。それによると、未来の生育環境では一部の野花は蜜の量が60%減り、種子が小さくなったり数が減ったりして、全体量が最大で40%減る恐れがあるという。

「この結果は、地球温暖化が一部の野花と花粉媒介昆虫に重大な影響をもたらす恐れがあること、そして、この地域の植物群落は現在とは異なる構成になる可能性が高いことを示している」と、論文執筆で中心的な役割を果たした英ニューカッスル大学の研究者エレン・モスは言う。

温暖化により花粉媒介昆虫や野花の減少が加速する恐れがあることは、これまでにも指摘されてきた。だがそれが実際の生育環境で確認されたのは初めてだ。また、これまでこの種の研究は、特定の植物や昆虫に焦点を絞るものが多く、特定の地域の植物群落に注目した研究はなかった。

「この研究は、花粉媒介昆虫が複数の脅威にさらされていることを改めて明らかにした」と、ダブリン大学トリニティ・カレッジのジェーン・スタウト教授は語る。「殺虫剤や疫病や気候変動のストレスに加えて、食物や繁殖の場所を失いつつある」

研究チームは英ノースヨークシャー州の小麦畑の一角に、春まき小麦と複数の野草の種をまいた。そして一部の区画を赤外線ヒーターで暖めて、土壌の温度を平年より1.5度高くするとともに、水やりの量を40%増やして、予想される北ヨーロッパの気候変動を反映した生育環境を人工的につくり出した。

その上で、2014年と15年の2度の開花期に育った野草と花の数、蜜の量、花からできた乾燥種子の大きさと量を調べた。また、そこにやって来る花粉媒介昆虫のパターンも集めた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇

ワールド

ドンバス撤退でロシア期限通告、ウクライナは「早く決

ビジネス

独主要経済研究所、26・27年成長予測を下方修正 

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中