最新記事

日本社会

「現場に行くのがエリートの証」の時代へ──リモートワーク考

2022年5月13日(金)07時05分
山本昭宏(神戸市外国語大学総合文化コース准教授)
ビジネスマン

metamorworks-iStock

<コロナ禍でリモートワークが普及したが、「ハイブリッドワーク」が進むなかで仕事の意義が変わっていく>

変異を繰り返す新型コロナ・ウイルスだが、私たちの社会はずいぶんとコロナと向き合う日常に慣れてきたようだ。リモートワークを廃止しつつある企業が少しずつ増えており、対面授業を推奨する大学も増えた。

それに対して「せっかく定着したリモートワークをもとに戻すなんて時代錯誤だ」という反論がある。

オンライン会議ツールのおかげで、通勤時間はなくなり、長い会議も減った。リモートワークのためのシステムとタスク管理ツールさえあれば、もう大きなオフィスは必要ない。オフィスの賃料だって削減できる......。

こうしたに反論は確かに頷ける部分がある。しかし、リモートワークを対面に戻すのは、本当に「時代錯誤」なのだろうか?

2020年に実施された調査では、リモートによる在宅勤務はオフィス勤務よりも生産性が低いと感じている人が82%にのぼり、生産性はオフィス勤務の60~70%というデータがある(※1)。

オンライン会議やオンライン授業では集中力が続かず、結局良いアイデアも出ないまま、徒労感だけが残るという経験をした人は多いだろう。

事実、「生産性」にこだわる経営者・管理職の目線に立つならば、オンライン会議やリモートワークよりも、従来の対面式の方が良いとも言えるのだ。実際、オフィスへの投資を進める企業もある。

2020年春、新型コロナ感染拡大にともない、グーグルは在宅勤務へ切り替えを早急に行なった(※2)。しかし2021年9月にニューヨークのオフィスビルを約2300億円で購入したことが話題になった。同社は2022年1月にも、ロンドンで約1140億円をかけてオフィスを取得している。

もちろん、完全な対面か、完全なリモートかという二者択一ではない。リモートでの「生産性」を確保するための技術や工夫も編み出されており、こうした技術や工夫を駆使して、対面とリモートを使い分ける「ハイブリッドワーク」を進めていくのだろう。

しかし、技術や工夫だけでは永遠に補えないものが、対面にはある。それは、アイデア創出、人間教育、人脈構築など、価値を生み出すコミュニケーションである。

振り返ってみると、ユルい雑談からアイデアが生まれるということはよくあった。新人教育の場で、こちらが逆に新たな気付きを得ることや、食事会で築いた人脈が仕事につながることもあった。

また、無駄だと思われがちな通勤も、自分を「仕事モード」に調整する時間になっていたという人もいるのではないだろうか。

つまり、これは「間(あいだ)」があったということに尽きる。私たちは無駄だと思われていた「間」から、価値を生んできたのではないだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米民主上院議員が25時間以上演説、過去最長 トラン

ワールド

ロシア政府系ファンド責任者が訪米、2日に米特使と会

ワールド

お知らせー重複配信した記事を削除します

ワールド

メキシコ政府、今年の成長率見通しを1.5-2.3%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中