最新記事

日本社会

「現場に行くのがエリートの証」の時代へ──リモートワーク考

2022年5月13日(金)07時05分
山本昭宏(神戸市外国語大学総合文化コース准教授)
ビジネスマン

metamorworks-iStock

<コロナ禍でリモートワークが普及したが、「ハイブリッドワーク」が進むなかで仕事の意義が変わっていく>

変異を繰り返す新型コロナ・ウイルスだが、私たちの社会はずいぶんとコロナと向き合う日常に慣れてきたようだ。リモートワークを廃止しつつある企業が少しずつ増えており、対面授業を推奨する大学も増えた。

それに対して「せっかく定着したリモートワークをもとに戻すなんて時代錯誤だ」という反論がある。

オンライン会議ツールのおかげで、通勤時間はなくなり、長い会議も減った。リモートワークのためのシステムとタスク管理ツールさえあれば、もう大きなオフィスは必要ない。オフィスの賃料だって削減できる......。

こうしたに反論は確かに頷ける部分がある。しかし、リモートワークを対面に戻すのは、本当に「時代錯誤」なのだろうか?

2020年に実施された調査では、リモートによる在宅勤務はオフィス勤務よりも生産性が低いと感じている人が82%にのぼり、生産性はオフィス勤務の60~70%というデータがある(※1)。

オンライン会議やオンライン授業では集中力が続かず、結局良いアイデアも出ないまま、徒労感だけが残るという経験をした人は多いだろう。

事実、「生産性」にこだわる経営者・管理職の目線に立つならば、オンライン会議やリモートワークよりも、従来の対面式の方が良いとも言えるのだ。実際、オフィスへの投資を進める企業もある。

2020年春、新型コロナ感染拡大にともない、グーグルは在宅勤務へ切り替えを早急に行なった(※2)。しかし2021年9月にニューヨークのオフィスビルを約2300億円で購入したことが話題になった。同社は2022年1月にも、ロンドンで約1140億円をかけてオフィスを取得している。

もちろん、完全な対面か、完全なリモートかという二者択一ではない。リモートでの「生産性」を確保するための技術や工夫も編み出されており、こうした技術や工夫を駆使して、対面とリモートを使い分ける「ハイブリッドワーク」を進めていくのだろう。

しかし、技術や工夫だけでは永遠に補えないものが、対面にはある。それは、アイデア創出、人間教育、人脈構築など、価値を生み出すコミュニケーションである。

振り返ってみると、ユルい雑談からアイデアが生まれるということはよくあった。新人教育の場で、こちらが逆に新たな気付きを得ることや、食事会で築いた人脈が仕事につながることもあった。

また、無駄だと思われがちな通勤も、自分を「仕事モード」に調整する時間になっていたという人もいるのではないだろうか。

つまり、これは「間(あいだ)」があったということに尽きる。私たちは無駄だと思われていた「間」から、価値を生んできたのではないだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送-湾岸全域のエネルギー輸出、数週間以内に停止も

ビジネス

米当局、違法関税の還付を拒否 FT報道

ワールド

日加首脳会談、エネルギー供給で協力確認 イラン情勢

ビジネス

ロシア産への依存は誤り、LNG価格急騰でIEA事務
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 8
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 9
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中