最新記事

日本社会

「現場に行くのがエリートの証」の時代へ──リモートワーク考

2022年5月13日(金)07時05分
山本昭宏(神戸市外国語大学総合文化コース准教授)
ビジネスマン

metamorworks-iStock

<コロナ禍でリモートワークが普及したが、「ハイブリッドワーク」が進むなかで仕事の意義が変わっていく>

変異を繰り返す新型コロナ・ウイルスだが、私たちの社会はずいぶんとコロナと向き合う日常に慣れてきたようだ。リモートワークを廃止しつつある企業が少しずつ増えており、対面授業を推奨する大学も増えた。

それに対して「せっかく定着したリモートワークをもとに戻すなんて時代錯誤だ」という反論がある。

オンライン会議ツールのおかげで、通勤時間はなくなり、長い会議も減った。リモートワークのためのシステムとタスク管理ツールさえあれば、もう大きなオフィスは必要ない。オフィスの賃料だって削減できる......。

こうしたに反論は確かに頷ける部分がある。しかし、リモートワークを対面に戻すのは、本当に「時代錯誤」なのだろうか?

2020年に実施された調査では、リモートによる在宅勤務はオフィス勤務よりも生産性が低いと感じている人が82%にのぼり、生産性はオフィス勤務の60~70%というデータがある(※1)。

オンライン会議やオンライン授業では集中力が続かず、結局良いアイデアも出ないまま、徒労感だけが残るという経験をした人は多いだろう。

事実、「生産性」にこだわる経営者・管理職の目線に立つならば、オンライン会議やリモートワークよりも、従来の対面式の方が良いとも言えるのだ。実際、オフィスへの投資を進める企業もある。

2020年春、新型コロナ感染拡大にともない、グーグルは在宅勤務へ切り替えを早急に行なった(※2)。しかし2021年9月にニューヨークのオフィスビルを約2300億円で購入したことが話題になった。同社は2022年1月にも、ロンドンで約1140億円をかけてオフィスを取得している。

もちろん、完全な対面か、完全なリモートかという二者択一ではない。リモートでの「生産性」を確保するための技術や工夫も編み出されており、こうした技術や工夫を駆使して、対面とリモートを使い分ける「ハイブリッドワーク」を進めていくのだろう。

しかし、技術や工夫だけでは永遠に補えないものが、対面にはある。それは、アイデア創出、人間教育、人脈構築など、価値を生み出すコミュニケーションである。

振り返ってみると、ユルい雑談からアイデアが生まれるということはよくあった。新人教育の場で、こちらが逆に新たな気付きを得ることや、食事会で築いた人脈が仕事につながることもあった。

また、無駄だと思われがちな通勤も、自分を「仕事モード」に調整する時間になっていたという人もいるのではないだろうか。

つまり、これは「間(あいだ)」があったということに尽きる。私たちは無駄だと思われていた「間」から、価値を生んできたのではないだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ベネズエラ情勢、原油値下がり金上昇か 市

ワールド

トランプ氏、医師の推奨超えるアスピリン服用 米紙に

ビジネス

日経平均は3日ぶり急反発、新年初取引で半導体関連な

ワールド

インドネシア11月貿易黒字、市場予想下回る 12月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 4
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ?――トランプ介入…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中