最新記事

ウクライナ

ウクライナ防衛で3Dプリンターが活躍 止血帯から武器までガレージで生産

2022年4月22日(金)15時23分
青葉やまと

ポーランドの3Dプリント企業シグニス社がウクライナからの支援要請に応じた image:Sygnis

<物資不足のウクライナで、医療品を現地生産できる3Dプリンターが救命活動に利用されている>

ウクライナ国内で3Dプリンターを活用し、防衛に必要な物資を自作する試みが広がっている。物資の支給が限られた現場で、軍から民間ボランティアまでが試行錯誤しながら作業を進める。

3Dプリンターは生産品のサイズや強度などに限界がある一方、限られた製品に特化する専用工場とは異なり、設計図さえあればあらゆるパーツを生産できる。物流が混乱する有事において、医療・防衛のための必需品確保の手段として注目を集めている。

現在とくに需要が伸びているのが止血帯だ。負傷者の手脚にバンドを巻きつけ、さらにプラスチック製のハンドルを回転させることで締め付けを調整・固定し、適切な止血状態を維持できる。

ほか、医師が用いる聴診器や、身を守るための潜望鏡、ひいては偵察用ドローンの補修部品まで、数々の品が3Dプリントされている。必要な器具が不足していればSNSで設計図が共有され、3Dプリンターを所有する企業とボランティアがガレージで3Dプリントするという体制だ。

一般的なプリンターは平面の紙のうえに文字を印刷するが、3Dプリンターは材料となる樹脂を指定した形状に固めることで、立体的なパーツの出力が可能だ。溶かした樹脂を層状に積み重ねる「積層式」や、液体樹脂に紫外線を当てて液中で硬化させる「光造形式」など複数の手法がある。

医療品を3Dプリントで供給

医療品の3Dデータを販売しているカナダのGilaプロジェクトは、独自に開発した止血帯の設計データの無償公開に踏み切った。業界誌『3Dプリンティング・インダストリー』が報じている。止血帯の設計データは共有サイト『Github』で公開されており、ウクライナの医療機関または市民であれば誰もがダウンロードして止血帯を3Dプリントすることができる。

この止血帯はガザ止血帯と呼ばれ、2018年にパレスチナ・ガザ地区で繰り返され2万8000人が負傷した大規模なデモでの救護に使用され、実用性が証明されている。

戦地で使用される止血帯としては、アメリカ軍などが使用する戦術止血帯が標準的に利用されている。一方、ガザ止血帯は製造コストが20米ドル(約2500円)と低く、戦術止血帯の半分のコストで大量生産できる。

安価ながら医療機器として正式承認

Gilaプロジェクトはまた、聴診器の3Dデータも提供している。患者の胸部にあてるチェストピースから、医師の耳に当てるイヤーチップ、そしてこれらを結ぶチューブとバイノーラルまで、すべてを3Dプリントして組み立てることが可能だ。

こちらも製造コストは計20米ドルと安価ながら、業界標準であるリットマン聴診器と同等の性能を確保している。カナダ保健省は同製品を正式な医療機器として承認した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請=トラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中