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｢日本を産油国に｣と宣言して顰蹙かった藻類バイオマスエネルギー　今､再び注目される3つの理由

2022年4月2日（土）11時40分
渡邉 信（筑波大学 生命環境系 研究フェロー、MoBiolテクノロジーズ会長） ＊PRESIDENT Onlineからの転載

実証実験が行われた茨城県・小貝川浄化センター

実証実験が行われた茨城県・小貝川浄化センター　写真＝渡邉信研究室

1億3600万トンの原油を生産可能

その結果、日本全国に点在する下水処理場の3分の1で藻類が育てられ、原油生産を始めたとすれば、現在の日本の年間の原油輸入量1億3600万トンと同じ量の原油を藻によって生むことができるということがわかったのです。

私は、10年前、「日本を産油国にする」と言って、さんざん顰蹙（ひんしゅく）をかいましたが、そのポテンシャルはあることは証明されたわけです。日本の石油精製会社はどんな質の原油からも運輸燃料を精製できる技術を持っています。あとは、石油より安く生産できるようになればいいわけです。

水熱液化（HTL）によるバイオ原油変換

全国の下水処理場の3分の1で藻類を育てれば、日本の原油年間輸入量1億3000万トンが藻によって産出できるという（図表提供＝渡邉信研究室）

下水処理場ではさらに高深度での培養に耐える藻があれば、処理場の面積は少なくなるわけで、効率はよくなります。最も効率的な藻の組み合わせをこれからも引き続き研究していきます。

下水事業者たちとの具体的なやりとりが始まり、産官学が同席する勉強会も開いています。下水関係者が"この技術は大きなイノベーションで、まったく新たな利益を生むものだ"と理解してくれることがいちばん重要なのです。そこが動いて、石油精製会社が協力してくれて、安いバイオエネルギーが生まれ出したら、みんな買ってくれるようになりますし、また下水処理場は各地域にありますので、地域活性をもたらすことになるはずです。

この先は、この新技術がどう評価され、実際にどう動いていくのか、さらには何兆円という価値がどう分配されていくかという話になってくるでしょう。実際に藻類バイオ原油由来のジェット燃料や原油由来製品が提供される日はそう遠くない、私はそう信じています。

（構成＝一志治夫）

 

渡邉 信（わたなべ・まこと）

筑波大学 生命環境系 研究フェロー、MoBiolテクノロジーズ会長
1948年宮城県生まれ。71年東北大学理学部生物学科卒業。北海道大学大学院理学研究科博士課程修了。理学博士。国立環境研究所生物圏環境部長、筑波大学生命環境科学研究科教授などを経て、現在、筑波大学の研究フェローとして、主に藻類のバイオマスエネルギー化の研究に従事。MoBiol藻類研究所社長、MoBiolテクノロジーズ会長として実用化に向けて研究開発を続けている。


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら。
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