最新記事

エネルギー

｢日本を産油国に｣と宣言して顰蹙かった藻類バイオマスエネルギー　今､再び注目される3つの理由

2022年4月2日（土）11時40分
渡邉 信（筑波大学 生命環境系 研究フェロー、MoBiolテクノロジーズ会長） ＊PRESIDENT Onlineからの転載

実証実験が行われた茨城県・小貝川浄化センター

実証実験が行われた茨城県・小貝川浄化センター　写真＝渡邉信研究室

1億3600万トンの原油を生産可能

その結果、日本全国に点在する下水処理場の3分の1で藻類が育てられ、原油生産を始めたとすれば、現在の日本の年間の原油輸入量1億3600万トンと同じ量の原油を藻によって生むことができるということがわかったのです。

私は、10年前、「日本を産油国にする」と言って、さんざん顰蹙（ひんしゅく）をかいましたが、そのポテンシャルはあることは証明されたわけです。日本の石油精製会社はどんな質の原油からも運輸燃料を精製できる技術を持っています。あとは、石油より安く生産できるようになればいいわけです。

水熱液化（HTL）によるバイオ原油変換

全国の下水処理場の3分の1で藻類を育てれば、日本の原油年間輸入量1億3000万トンが藻によって産出できるという（図表提供＝渡邉信研究室）

下水処理場ではさらに高深度での培養に耐える藻があれば、処理場の面積は少なくなるわけで、効率はよくなります。最も効率的な藻の組み合わせをこれからも引き続き研究していきます。

下水事業者たちとの具体的なやりとりが始まり、産官学が同席する勉強会も開いています。下水関係者が"この技術は大きなイノベーションで、まったく新たな利益を生むものだ"と理解してくれることがいちばん重要なのです。そこが動いて、石油精製会社が協力してくれて、安いバイオエネルギーが生まれ出したら、みんな買ってくれるようになりますし、また下水処理場は各地域にありますので、地域活性をもたらすことになるはずです。

この先は、この新技術がどう評価され、実際にどう動いていくのか、さらには何兆円という価値がどう分配されていくかという話になってくるでしょう。実際に藻類バイオ原油由来のジェット燃料や原油由来製品が提供される日はそう遠くない、私はそう信じています。

（構成＝一志治夫）

 

渡邉 信（わたなべ・まこと）

筑波大学 生命環境系 研究フェロー、MoBiolテクノロジーズ会長
1948年宮城県生まれ。71年東北大学理学部生物学科卒業。北海道大学大学院理学研究科博士課程修了。理学博士。国立環境研究所生物圏環境部長、筑波大学生命環境科学研究科教授などを経て、現在、筑波大学の研究フェローとして、主に藻類のバイオマスエネルギー化の研究に従事。MoBiol藻類研究所社長、MoBiolテクノロジーズ会長として実用化に向けて研究開発を続けている。


※当記事は「PRESIDENT Online」からの転載記事です。元記事はこちら。
presidentonline.jpg
 

 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中