最新記事

ウクライナ

したたかで不屈の男...ゼレンスキ―が「大国」から国を守るのは、実は今回が2度目

A FIGHTING CHANCE

2022年3月18日(金)17時18分
ジェレミー・スタール
ゼレンスキ―とトランプ

ゼレンスキー(左)はトランプ(右)の機嫌を取りつつ要求には屈しなかった(2019年9月) JONATHAN ERNSTーREUTERS

<プーチンの軍隊を相手にウクライナ国民を鼓舞し続けるウクライナ大統領は、かつてトランプが突きつけた不当な要求に屈しなかったしたたかな人物>

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、ロシア軍による侵攻に徹底抗戦の構えを貫き、国際社会を味方に付けている。

だが戦争が実際に始まる直前までは、彼に国を守る能力があるかどうかを疑う声が多かった。例えばウクライナのネットメディア「キエフ・インディペンデント」のオルガ・ルデンコ編集長は2月21日付のニューヨーク・タイムズ紙への寄稿で、元コメディアンのゼレンスキーは「自らの処理能力を超えた状況の中にいる」と指摘した。

しかしロシア軍が侵攻して間もなく、ルデンコをはじめ多くの人々がゼレンスキーへの評価を一変させた。ルデンコは侵攻翌日のツイッターに「彼は今まで多くのひどい失敗をしてきたが、今日は国の指導者にふさわしい姿を見せている」と投稿した。

ゼレンスキーに向けられていた批判(主として国内の腐敗を撲滅できないことへの批判)は、もっともなものだった。しかし彼が今回の事態に対処できることを予感させる出来事が、少なくとも1つあった。2019年にドナルド・トランプ米大統領(当時)に脅迫されるという事態を巧みに乗り切った一件だ。

トランプ陣営が突きつけた要求

ゼレンスキーが19年5月に大統領に就任した直後から、トランプの個人弁護士だったルディ・ジュリアーニは彼に圧力をかけ始めた。ジョー・バイデン(現米大統領)の次男ハンターとウクライナのガス会社に絡む疑惑について調査を行わせようとしたのだ。翌年の大統領選を前に、対抗馬となるバイデンに打撃を与えることが狙いだったとみられる。

さらにジュリアーニは、16年の米大統領選にロシアが介入した問題から目をそらさせる目的で、実は介入していたのはウクライナだったという説について調査を行うようゼレンスキーに迫った。19年7月22日の電話でジュリアーニは、ゼレンスキーの側近にこう語った。「大統領にやってほしいのは『信頼できる検察官を担当に付け、その検察官が捜査して証拠を掘り出す』と言ってもらうことだけだ」

ジュリアーニは、ゼレンスキーが一連の調査に着手するのは、アメリカとの関係が「はるかに良好なものになる」材料だとも語った。既にウクライナでは政府軍と親ロシア派の5年にわたる戦闘で、約1万3000人の犠牲者が出ていた。ゼレンスキーにとって、米大統領からの支持は何としても欲しかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRBに十分な利下げ余地、追加措置必要の可能性も=

ビジネス

米雇用コスト、第3四半期は前期比0.8%上昇 予想

ワールド

米地裁、トランプ氏のLAへの派兵中止命じる 大統領

ビジネス

カナダ中銀、金利据え置き 「経済は米関税にも耐性示
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中