最新記事

ロシア

女子バスケのアメリカ代表選手、ロシアで拘束。身を案ずる署名3万件超

Brittney Griner Petition Receives 30k Signatures Urging WNBA Star Be Rescued From Russia

2022年3月9日(水)17時49分
エマ・ノーラン

グライナーは昨年の東京2020オリンピックでも女子アメリカ代表として金メダルを獲得した  Phil Noble- REUTERS

<オリンピックで2度金メダルを獲得した女子バスケットボールのスター選手が麻薬密輸の容疑でロシアに拘留され、アメリカでは身の安全を懸念する声があがっている>

ロシアのウクライナ侵攻をめぐって米ロ関係の緊張が高まるなか、アメリカのプロバスケットボール選手が麻薬密輸の容疑でロシア当局に拘束されていることが判明した。

ニューヨークタイムズ紙は3月5日、アメリカのWNBA(女子プロバスケットボール協会)に所属するブリトニー・グライナー(31)が、モスクワ近郊のシェレメーチエボ空港で2月に拘束されていたことを報じた。逮捕の日時は特定されていない。

ロシア税関当局の発表によれば、同空港に到着したグライナーの手荷物のなかから、蒸気吸入器と大麻オイル(ハシシュオイル)が発見されたという。ハッシュオイルとは、精神作用成分であるテトラヒドロカンナビノール(THC)が高濃度に含まれた濃縮マリファナのことだ。

グライナーに対しては現在、違法薬物の「密輸」の容疑で捜査が行われており、有罪となれば10年以下の懲役に処せられる可能性がある。

CNNによれば、ロシア税関当局の密輸対策本部のイリーナ・ベギシェワは国営チャンネル「ロシア24」でこう語った。「相当量の麻薬の密輸のため、ロシア法229条2項により、アメリカ市民が刑事訴追されている」

グライナーは2016年のリオデジャネイロ五輪と2020年の東京五輪にアメリカ代表として出場、金メダルを獲得している。

3万人以上が署名

署名サイトチェンジ・ザ・ドット・オルグでは、グライナー選手のロシアからの迅速かつ安全な帰国を求める署名が行われ、すでに3万人以上が参加した。

署名を呼び掛けたのはWNBAを専門とするジャーナリストで活動家のタムリン・スプライル。署名の数は現時点で3万978人分に達している。

スプライルは支持者に、「ブリトニー・グライナーが安全かつ迅速にアメリカに帰ってこられるように、アメリカの議員たちに呼びかけよう」と促している。

「グライナーは、WNBA参加以来、他人を助けるために自分の力を使ってきた、みんなに愛されている地球市民です」と、スプライルは署名の請願で説明した。

「グライナーがロシアにいたのは仕事のためだった。UMMCエカテリンブルクでプレーし、2021年には、ユーロリーグ女子における同チームの5度目の優勝に貢献した」

スプライルは、アメリカの女子プロバスケットボール選手の多くが、オフシーズンに海外で活動していることを説明した。

「グライナーはWNBAのオフシーズンには海外でプレーしている。WNBAに所属する多くの選手がそうしている。アメリカ以外の国のほうが、報酬が格段に高いからだ」

「男子のNBA(全米バスケットボール協会)の新人はまだプロの試合に出場していない段階でも、オールスターに選ばれたWNBAのベテラン選手が望む何倍もの報酬を得ている」と、嘆願には書かれている。

「この現実は、選手のせいではない。女子選手は単に男子と同じように自分の価値に見合った報酬を得たいと考えているだけであり、だから地政学的な混乱に巻き込まれても仕方がないとはいえない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中