最新記事

ウクライナ情勢

非核戦争はいつ核戦争に変わるのか──そのときプーチンは平然と核のボタンを押す

Nuclear Fears Intensify As Ukraine War Builds. What Is Putin's Threshold?

2022年3月8日(火)19時50分
フレッド・グタール(本誌サイエンス担当)

ロシア機がNATO加盟国の上空を通過するとか、NATO機がウクライナ上空に侵入するといった、何らかのミスや思い違いが核超大国同士の衝突をもたらし、ロシアが戦術核の1つを使うに至る可能性もないとは言えない。

1989年にベルリンの壁が崩壊し、その後にソ連が崩壊して以降、核による威嚇は人々の目には触れなくなった。だが冷戦スタイルの核の恐怖が再び表舞台に躍り出た格好だ。核戦争の可能性という暗雲の下で展開する、いわゆる超大国(アメリカ、中国、ロシア)の間の紛争。その舞台となるのはウクライナだけではないだろう。それほど遠くない未来に、ロシアの西側国境や中国の東岸沖を舞台にそうした紛争が起きるのは想像に難くない。

「核兵器が(国際政治の表舞台に)戻ってきた。もっとも、これまでいなくなったことなど一度もなかったが」と語るのは、ジョージタウン大学のケイトリン・タルマッジ准教授(安全保障論)だ。「現代における新しい要素としては、核兵器を保有する3つの超大国が、新たな競争的関係の時代に突入しつつあるということだ。私たちが話題にしているこの世界では、平時であれ危機の時であれ紛争の時であれ、国家間の相互関係に核の影が差している」

「ウクライナの戦争において私たちは、その影の『予告編』を見ているわけだ」

読みにくいプーチンの「一線」

プーチンは通常兵器での武力紛争を拡大することですでに危険な1歩を踏み出している。ウクライナの現政権などすぐにひっくり返る、大して戦わずとも倒せると当初は思っていたのかも知れない。ところがウクライナ側の抵抗に遭い、事態を打開する手が必要になった。ミサイルと迫撃砲で民間の標的を狙っているのは、ウクライナと西側への圧力を強め妥協を迫るために複数の大きな都市を包囲する前触れなのかも知れない。そんなことになれば、囚われの身になった市民たちは食料や水、電力の不足に苦しむことになる。

問題はこの計画が失敗に終わった場合にプーチンが戦術核使用に踏み切る限界線がどこかだが、それを読むのは難しいと専門家は言う。決断はロシアの国内政治や国際政治、ウクライナでの軍事作戦の進捗状態に左右されるだろう。国内の反対意見の抑え込みに成功したり、西側諸国の連帯に溝が生まれたり、ウクライナでの軍事作戦が順調に進めば、核の選択肢の必要性は薄れる。

だが、モスクワで戦争反対のデモが起き、ウクライナがロシア軍の攻撃をしのぎ続け、NATOの結束が固いままであれば、プーチンは崖っぷちに追い込まれる。戦術核をいくつか使っても自分の立場がこれ以上悪くなることはないどころか、よくなる可能性もあると冷血な計算をするかも知れない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念 対話

ビジネス

アングル:債券市場に安心感、QT減速観測と財務長官

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9%減の408万戸 4カ

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か 米高官は署
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中