最新記事

感染症対策

コロナ飲み薬モルヌピラビル、米国では「最後の選択肢」に

2022年2月7日(月)11時32分
米メルクが開発した新型コロナウイルス感染症の飲み薬「モルヌピラビル」

米メルクが開発した新型コロナウイルス感染症の飲み薬「モルヌピラビル」は一時期、コロナ治療を一変させると期待された。しかし米国の関係者らによると、今では入手可能な治療法4種類の中で「最後の選択肢」と位置付けられるようになっている。写真はモルヌピラビルのカプセル。メルクが2021年10月提供(2022年 ロイター)

米メルクが開発した新型コロナウイルス感染症の飲み薬「モルヌピラビル」は一時期、コロナ治療を一変させると期待された。しかし米国の関係者らによると、今では入手可能な治療法4種類の中で「最後の選択肢」と位置付けられるようになっている。有効性の低さと、安全面での潜在的なリスクがその理由だ。

米国で最も需要が大きいのは米ファイザーの飲み薬「パクスロビド」で、2番人気は英グラクソスミスクラインの中和抗体点滴薬「ソトロビマブ」。

両者は供給がひっ迫しているため、オミクロン変異株による感染者急増に直面している医師らは米ギリアド・サイエンシズの抗ウイルス薬「レムデシビル」を利用する場合もある。レムデシビルは、リスクの高い新型コロナ患者の入院を防ぐためには1日に3回投与する必要がある。

メルクと共同開発企業リッジバック・バイオセラピューティクスは昨年遅く、モルヌピラビルが入院のリスクを半減させるとの初期データを発表。家庭で使える最初の薬として、新型コロナ治療に風穴を空けると期待された。

しかし完全なデータで有効性が30%程度にとどまることが分かると熱気はやや冷め、パクスロビドが入院リスクを90%下げることが示されると、さらに期待はしぼんだ。ソトロビマブとレムデシビルは入院リスクをそれぞれ85%と87%下げることが示されている。

米保健福祉省のデータによると、米国ではこれまでにパクスロビドが26万5000コース分、モルヌピラビルが110万コース分配布されている。初期データでは、全国の薬局や病院の棚には数十万コース分のモルヌピラビルが眠っている。

ロサンゼルス南部と中部の公衆衛生センター網、セント・ジョンズ・ウェル・チャイルド・アンド・ファミリー・センターのジム・マンジャ所長は「メルクの製品(モルヌピラビル)は有効性が30%しかないので使っていない」と語る。連邦政府から受け取ったモルヌピラビル200コース分を貯蔵し、パクスロビドの新規供給を政府に要請しているという。

ロイターは6カ国以上で12を超える医師、医療システム、薬局に取材。大半はモルヌピラビルについて、より有効な選択肢が使えなかったり入手できなかったりする場合を中心に、限定的にしか処方していないと説明した。

米国の医師の間でモルヌピラビルが最後の選択肢と位置づけられていることについてメルクに聞いたところ、実臨床データと臨床試験データが増えるにつれて、需要は高まるだろうと回答。同社の世界医療問題責任者、エリアブ・バール氏は「今後数週間、数カ月間に、人々に必要な情報を提供するための教育が大いに必要になる」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国、和平合意迫るためウクライナに圧力 情報・武器

ビジネス

米FRB、インフレリスクなく「短期的に」利下げ可能

ビジネス

ユーロ圏の成長は予想上回る、金利水準は適切=ECB

ワールド

米「ゴールデンドーム」計画、政府閉鎖などで大幅遅延
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 6
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中