最新記事

変異株

HIV患者がコロナに感染することで変異株が発生？　南ア研究チームが調査へ

2022年2月2日（水）12時16分
マスクをした女性のウォールペイントの前を歩く男性

新型コロナウイルスのオミクロン株を世界で初めて報告した南アフリカのゲノム監視ネットワーク（NGS－SA）研究チームが、新型コロナウイルスとエイズウイルス（HIV）を併行して研究することで両者の関係性を調査しようとしている。同国のソウェトで同日撮影（2022年　ロイター/Siphiwe Sibeko）

新型コロナウイルスのオミクロン株を世界で初めて報告した南アフリカのゲノム監視ネットワーク（NGS－SA）研究チームが、新型コロナウイルスとエイズウイルス（HIV）を併行して研究することで両者の関係性を調査しようとしている。HIV感染者が新型コロナウイルスに感染することで、新たな変異株が生まれる可能性を示唆する材料が幾つか出てきたことが背景にあるという。

研究チームは、HIVに感染しているのに治療を受けていない患者が新型コロナウイルスにも感染した場合に何が起きるのかを系統的に調べる時期が到来したとの考えを示した。

同チームが先週発表した論文をはじめとする複数の研究結果からは、HIVに感染しているのに治療を受けていないといった免疫機能が弱まっている人が、新型コロナウイルスに感染すると症状が長引く可能性があり、何か月も続くことも多いことが示された。新型コロナウイルスがそうした間に変異を重ね、一部では何らかの強みを得ることが考えられるという。

何人かの研究者は、オミクロン株や他の幾つかの変異株はこうして形成された可能性があるとみている。

先週の同チーム論文の筆頭執筆者でステレンボッシュ大学に在籍するトンガイ・マポンガ氏はロイターに、こうした仮説を裏付けるためのより本格的な調査に向けて自分や他のチームメンバーが話し合っていると語った。

同氏は、これまで研究されてきた事例はまだ少なく、いずれも系統だった研究で説明されてはいなかったと指摘。「しかし、われわれは間もなく、そうした深刻な免疫機能不全のHIV患者の身に何が起きるかを特に見極めるためのよりシステマティックな研究をすることになる」と語った。

マポンガ氏によると、今後の調査で焦点になるのは、1つにはHIV患者についてと、その免疫システムが新型コロナウイルスの感染とどう関わるのかについてで、2つめは新たなコロナ変異株がこの過程で形成される可能性が大きいことの証拠を見いだせるかだという。「仮説が正しいということになれば、われわれはそうした患者の診察方法を抜本的に見直し、患者が適切な診察と治療の道を受けられるのを確かにする必要がある」と強調した。

南アは世界で最大のHIV流行国で、感染者は820万人に上るとされる。一方で治療は遅れており、成人の約71％、子どもの45％しか治療を受けられていない。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2022トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・コロナ感染で男性器の「サイズが縮小」との報告が相次ぐ、「一生このまま」と医師
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体
・日本のコロナ療養が羨ましい！無料で大量の食料支援に感動の声
・コーギー犬をバールで殺害　中国当局がコロナ対策で...批判噴出
 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え　関税影響で
2025.03.07

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」　関
2025.03.07

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保
2025.03.07

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か　1兆ドルの対
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中